堀 裕嗣の辛口時評 HOLY’s Bar 一杯分だけ、話そうか。#32 「人生は自分一人で引き受けなければならない」は、本当か

教育界随一の論客、堀 裕嗣先生による連32回。教育というジャンルに留まらず、広い社会的視野、歴史的射程に基づいた縦横無尽な論考をお届けします。毎回最後のコラムでは、教育界有数の酒豪でもある筆者の「今、推しのお酒」も紹介します。
執筆/堀 裕嗣(北海道公立中学校教諭)
目次
1.自分より先に死んだ銀行
1997年11月17日、北海道拓殖銀行が経営破綻した。
私は31歳だった。そして1998年4月、初めての転勤をした。
その転勤先に拓銀の社宅があった。子どもを転校させるのはかわいそうだ。そう判断して、同じ校区に家を借りた保護者がたくさんいた。北洋銀行は拓銀職員すべてを採用したわけではもちろんない。だからその学校には、人生設計が狂ってしまい、心ならずも畑違いの職種に再就職した人がたくさんいた。中には、年収1,000万円以上から200万円程度に下がったという人さえいた。家庭訪問で保護者からそうした話を聞く度に、私は拓銀破綻の大きさに思いを馳せていた。それが私の1998年だった。
北海道拓殖銀行。通称「拓銀」。
北海道で生まれ育った人間にとって、拓銀は単なる銀行ではなかった。街を歩けば支店があった。テレビを見れば名前を聞いた。企業があり、自治体があり、そこで働く人たちの暮らしがあり、そのどこかに拓銀がいた。北海道という土地そのものに深く組み込まれた巨大な組織だった。
だから、拓銀がなくなるなんて考えたこともなかった。
もちろん、銀行だって会社である。経営に失敗すれば倒産する。そんなことは頭ではわかっている。しかし、「会社は倒産することがある」という一般論と、「拓銀がなくなる」という現実との間には、とてつもなく大きな距離があった。
人間は年を取る。やがて退職する。社長も代わる。支店長も代わる。社員も入れ替わっていく。しかし、会社は残る。少なくとも、私たちはそう思っていた。拓銀が破綻するまでは……。
考えてみれば20世紀の日本人は、自分より長生きする組織に人生を預けていたのだ。
学校を卒業して会社に入る。そこで働き、給料をもらい、結婚し、子どもを育て、住宅ローンを払い、やがて定年を迎える。もちろん転職する人もいたし、会社が倒産することもあった。しかし、多くの人にとって、人生を考えるときの基本単位は「個人」だけではなかった。「どこに勤めているか」が、その人の人生を支える大きな柱になっていた。
まして銀行である。それも北海道最大の銀行である。拓銀に入った人たちのうち、いったい何人が、自分が定年を迎えるより前に拓銀それ自体がなくなると想像していただろう。
ところが、なくなった。自分より長生きするはずだった組織が、自分より先に死んだのである。私はその瞬間をテレビや新聞で見た。しかし、その意味を本当に知ったのは翌年だったのだと思う。家庭訪問で玄関を上がり、保護者と向き合う。去年まで銀行員だった人が、まったく違う仕事をしている。去年までとは比較にならない収入で家族を支えている。それでも子どもを転校させたくないから、この校区に家を借りて暮らしている。
そこにあったのは、「北海道拓殖銀行経営破綻」という新聞の見出しではなかった。一つの巨大な組織がなくなることによって、突然、自分自身の人生を引き受けることになった人たちの「暮らし」だった。
2.会社と個人の長い約束
いまの若い人たちには、少しわかりにくい感覚かもしれない。
私が就職した1991年、「どこに就職するか」は、いまよりずっと大きな意味をもっていた。会社員なら、できるだけ大きな会社に入る。できるだけ安定した会社に入る。公務員なら役所や学校に勤める。一度そこに入れば、よほどのことがない限り定年まで勤められる。そんな人生が、ごく普通の人生として思い描かれていた。
「終身雇用」という言葉がある。もちろん、日本中のすべての労働者が一つの会社に定年まで勤め続けていたわけではない。中小企業では転職も珍しくなかったし、自営業者も大勢いた。それでも、戦後日本の「望ましい働き方」のモデルとして、一つの会社に長く勤めるという人生像が大きな力をもっていたことは間違いない。
会社の側も、それを前提としていた。若いうちは給料が安い。それでも勤続年数を重ねれば給料は上がっていく。役職も上がっていく。退職金も増えていく。社員は長く勤めることによって会社から報われ、会社は長く勤めてもらうことによって社員から経験と技能を受け取る。会社と個人が、互いに長い時間を約束し合っていたのである。
だから、「どこに勤めているか」は単なる勤務先ではなかった。住宅ローンを組む。生命保険に入る。子どもの教育費を考える。老後の暮らしを考える。そのすべての前提に、来年も再来年も、その会社で働いている自分がいた。会社は給料をくれる場所であると同時に、未来を計算するための土台でもあったのだ。
学校教育もまた、その社会を前提としていた。勉強しなさい。いい高校へ行きなさい。できれば大学へ行きなさい。そして、いい会社に入りなさい。私たちの世代は、そんな言葉を何度となく聞いて育った。そこには一つの単純な物語があった。努力すればより安定した組織に入れる。安定した組織に入れば安定した人生を送ることができる。もちろん、現実の人生がそんなに単純ではないことくらい、当時の大人たちだって知っていた。それでも、「安定した組織に所属すること」が「安定した人生」にかなり近いところにあるという感覚は、広く共有されていたように思う。
私自身もそうだった。1991年4月1日、私は中学校教師として採用された。そのとき、「この仕事がなくなるかもしれない」などとは一度も考えなかった。「北海道の公立中学校そのものがなくなるかもしれない」と考えなかったのと同じである。それほどまでに、組織が明日も存在するということを、私たちは疑っていなかった。
ところが1990年代、その前提に次々と亀裂が入っていく。バブル経済が崩壊した。企業の倒産が相次いだ。リストラという言葉が日常語になった。そして1997年11月17日、拓銀が破綻する。さらに、そのわずか一週間後の11月24日には山一證券が自主廃業を発表した。テレビカメラの前で、山一證券の社長が泣きながら社員について語る姿を覚えている人も少なくないはずだ。
拓銀もなくなる。山一もなくなる。それまでなら、「あそこまで大きな会社なら大丈夫だ」と思われていた組織が、次々になくなっていった。
おそらく、あの頃からである。いや、あの年からである。私たちは少しずつ、「会社は自分の人生を最後まで引き受けてくれるとは限らない」と考えるようになった。そして会社が人生を引き受けてくれないのなら、誰が引き受けるのか。答えは一つしかない。
自分である。
