職員室の「認知のズレ」に気づいていますか？【赤坂真二｢チーム学校｣への挑戦 #79】

2026.09.02

慢性的なつながり不足

学校現場の課題は時代とともに変容します。かつて、管理職の先生方が抱える悩みの中心といえば、児童生徒の荒れや不登校、あるいは保護者からの困難な要望への対応でした。しかし近年、全国の学校を回ってお話を伺う中で、管理職の悩みの質が明らかに内側へと変化してきているのを感じます。

「明日、あの先生は無事に職場に来てくれるだろうか」。

かつて私たちが、教室でSOSの兆しを見せる児童生徒に対して抱いていたような切なる心配を、今、管理職の皆さんは自校の職員に対して抱いているのです。

文部科学省の調査結果によると、2024年度に精神疾患で休職した公立学校の教職員は7,087人に上り、過去最多を記録した前年度の7,119人より微減したものの、依然として高止まりの状況です。在職者に占める病気休職・休暇取得者の割合は20代が最も多くなっており、若い年代で精神疾患による休職が増え続けている状況が浮き彫りとなっています。また、同調査における病気休職の要因としては、「児童・生徒に対する指導そのものに関すること」に次いで、「職場の対人関係」が高い割合を占めています。さらに、定年退職以外で離職した20代の教員を対象にした調査によれば、退職理由として長時間労働や業務過多に次いで、職場環境や精神疾患、教職への不適応が挙げられています（峯村ら、2023）。

若手の離職率が高い状況において、教員は職業としての持続可能性の危機に瀕していると言わざるを得ません。 働き方改革が推進され、表面的には在校時間が短縮傾向にあることは喜ばしい変化です。しかし一方で、業務の効率化が優先されるあまり、職員同士の何気ないコミュニケーションや対話の時間が削り落とされています。その結果、職場内に慢性的な関係性の希薄化が蓄積し、職員室が教職員にとっての安全基地として十分に機能しなくなっている現状があるのではないでしょうか。

適応の裏に潜む「認知のズレ」と見落とされるSOS

この状況を紐解くヒントとして、教室における「認知のズレ」に関する興味深い研究があります。藤村・河村（2013）は、個々の児童が認知する学級生活に対する満足度と、それを捉える担任教師の認知を比較し、教師の児童理解の実態を調査しました。その結果、学級内で承認されているものの、実はいじめや悪ふざけを受けている「侵害行為認知群」の児童において、児童自身の認知と教師の認知とのズレが、他の群の児童よりも有意に大きいことが示唆されました。

教師は、児童の学習意欲の高さや、授業中の積極的な発言といったポジティブな一面から、その児童が学級生活に満足しているだろうと推測する傾向があります。つまり、一見すると学習意欲が高く適応しているように見える児童であっても、内面では深刻な侵害行為に苦しんでおり、教師が自分自身の価値観の枠組みにとらわれるあまり、その隠れたサインを見落としている危険性が実証されたのです。正しい児童理解のためには、教師の観察だけでなく、コミュニケーションをとりながら客観的に内的世界を理解していく必要があると示唆されています。

この「教師と児童生徒の認知のズレ」という教室の構造は、そのまま「管理職と職員の認知のズレ」として、現在の職員室にも痛烈に当てはまるのではないでしょうか。例えば、働き方改革による定時退勤を心がけ、ICTツールもそつなく使いこなしながら、効率よく校務分掌を処理している若手教員がいたとします。その姿を見て、管理職が「彼は要領よく意欲的に仕事に取り組んでいる」「現代の新しい働き方に適応している」と認知していたとします。しかし、その教員の内的世界では、「業務をこなすだけで精一杯で、悩みを誰にも相談できず、見えないプレッシャーに押しつぶされそうだ」という強いニーズ（SOS）を発しているかもしれません。

あるいは、職員会議で反論が出ず、淡々と議事が進行することを「足並みがそろっている」と評価していても、職員たちは単に「意見を言っても無駄だ」と諦め、心理的安全性を見失っているだけかもしれません。教師と児童生徒の認知のズレが児童生徒の適応感に悪影響を及ぼすように、管理職と職員の認知のズレは、確実に職員のモチベーションを低下させ、職場への適応感を奪っていきます。表面的な行動や、管理職にとって都合の良い「効率的」「適応的」な一面だけで「うまくやっている」と判断するのは、あまりにも危険な状態と言わざるを得ません。