方法論の共有は「両刃の剣」 「チーム学校」への挑戦 #6

連載
【連載】「チーム学校」への挑戦 ~学校の組織力と教育力を高めるリーダーシップ~

上越教育大学教職大学院教授

赤坂真二

多様化、複雑化する学校の諸問題を解決するためには、教師一人の個別の対応ではなく、チームとしての対応が必須である。「チーム学校」を構築するために必要な学校管理職のリーダーシップとは何か? 赤坂真二先生がさまざまな視点から論じます。
第6回は、<方法論の共有は「両刃の剣」>です。

執筆/上越教育大学教職大学院教授・赤坂真二

改善が成功する学校にあるもの

前回は、自校のカリキュラムを磨き上げること、そしてそれを運営することに専念する小学校の在り方が、意図せず中学校での生徒たちの適応を難しくしている事例を挙げさせていただきました。

このような課題を抱える学校が、どのようにしてそれを克服するか、気になるところかもしれませんが、具体を述べる前に考えておきたいことがあります。課題を抱える学校というと、さも生徒指導や学習指導における著しい困難を抱える学校をイメージされるかもしれませんが、そうではありません。全ての学校が教育目標をもち、それと現状のギャップを埋めるために取り組んでいます。だから、全ての学校が学校改善という課題を抱えていると言えます。改善を成し遂げた学校は数多くあるでしょうが、実際には、そうできていない学校もあります。そうした学校は一体どのような問題があるのでしょうか。

校内研修などに関わらせていただいている学校でも、改善がうまく進まないときはあります。ただ、改善の進まない学校を「ダメな学校」と断じるつもりは全くありません。私が考える「ダメな学校」は、そのような状況を変えようとしない学校です。幸いにして関わらせていただいている学校は、壁に突き当たることがあっても、然るべき期間にそれを乗り越えていきます。むしろ、問題のない学校改善の方が、問題があるように思います。紆余曲折があってもいいし、その速度が緩やかでもいい、しかし、確実に改善に向かって前進しているのが私の考える「よい学校」です。

これまで本連載で、学校改善の成功の根幹には、「校長のリーダーシップ」と「同僚性の高い職員集団」があることを指摘しました。しかし、それらがあれば、学校改善がうまくいくかといったら、そうとは限らないのです。校長先生に改革の意志があり、職員が良好な関係性であっても、なかなか光が見えない学校が現実にはあります。ある学校では校長先生が、学校改善に積極的で、それなりにアクションを起こしていました。職員同士も比較的よい関係で、それぞれが真面目に努力されていました。校長先生と職員の関係性も良好で、校長先生の願いを先生方はよく理解されていると感じました。しかし、いくつかのクラスで学級経営がしんどい状態になり、どうしたものかと悩んでおられました。

子どもたちの学級への適応感を測るアンケート用紙Q-Uで学校改善や教育委員会の支援に携わる河村茂雄氏は、不適応や学力向上や特別支援教育の推進において、著しい成果が見られた学校には、いくつかの共通点が見出されたと言います。具体的には、「学級経営・生徒指導・授業の展開において、目標とそれを具現化する方法論の基本的な部分で、教師間の足並みがそろっている」とのことです※1

揃えることの意味と揃え方の注意

これまでも組織として成果を上げるために目的の共有の重要性は指摘してきました。しかし、成果を上げる学校は、それだけではありません。河村氏の指摘でわかるのは、さらに、方法論の共通理解と連携した取り組みの存在です。目標の達成は、願いだけではなし得ません。そこには、行動が求められます。願いに行動が伴わないと、それは単なるスローガンで終わってしまうことがあります。学校改善の目標がスローガンレベルで終わってしまっている場合も少なくありません。また、たとえ行動が起こっていてもそれを個々の職員に任せっきりにしていては、当然、職員間で温度差が出ます。それぞれの教師によって、目標に対する熱意が異なりますし、また、目標達成における技量も異なっていることでしょう。昨今の学校の業務の膨大さを考慮すれば、そうした温度差は拡大することはあっても縮小する方向には向かわないことは明らかです。職員間の温度差は、やがて足並みの不揃いになり、終いには、目標達成がなされないなどのことが起こってきます。それが職員間の不協和音の一因となり、さらに目標達成にブレーキをかけるという悪循環が始まりかねません。ただし、方法論の共通理解には、注意も必要です。方法論の共有は、「両刃の剣」です。揃え方に少し丁寧さを要するようです。

ある学校では、学力向上のために、ペア学習やグループ学習を取り入れることにしました。しかし、それまでそうした学習形態に馴染んでこなかった教師、特にベテラン層の先生方には、その必要性がよくわからなかったようでした。その結果、あるベテランはやる気を失い研修に後ろ向きになり、あるベテランは公開授業の時だけペア学習やグループ学習を実施し、その他の授業では、ほとんどそうした活動をしませんでした。方法論を共有するにしても、それまでの実践経験を考慮し、意図や趣旨をよく説明するなどして、納得を得るような手続きを踏むことも必要だったのではないでしょうか。同時にどこまで揃えるかの合意形成も必要だったかもしれません。

また、方法論を選択するときに、そもそもそれが妥当なのかという問題があります。学級経営上の問題があるクラスを複数抱えていたある学校では、現状を打破するために先生方でアイディアを出し合い、話し合って解決策を決めました。それは、「挨拶を徹底する」「忘れ物をしないように指導する」でした。予想がつくでしょうが、結論から言うとこの解決策は「全くダメ」でした。管理されることに反抗している子どもたちをさらに管理しようとしたからです。方法論の共有がうまくいくためには、そのプロセスと妥当性も必要事項として指摘することができるでしょう。

※1 河村茂雄編著・三重県教育委員会協力『教育委員会の挑戦 「未然防止への転換」と「組織で動ける学校づくり」』図書文化社、2011

『総合教育技術』2017年9月号より


赤坂真二(あかさか・しんじ)
上越教育大学教職大学院教授
新潟県生まれ。19年間の小学校での学級担任を経て2008年4月より現職。現職教員や大学院生の指導を行う一方で、学校や自治体の教育改善のアドバイザーとして活動中。『スペシャリスト直伝! 学級を最高のチームにする極意』(明治図書)など著書多数。


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