「21世紀型教育」とは?【知っておきたい教育用語】

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21世紀に入り20数年が経ち、これまで誰も経験したことのないことがいつどこで起こるかわからない「VUCAな時代」を迎えています。子どもたちには、10年後の社会がどのように変化していても、その形成者として生き抜く力を育成する必要があります。つまり、教育が担う役割も変化しているのです。その総称としての「21世紀型教育」について、その背景や学校での実現への見通しなどを見ていきましょう。

執筆/創価大学大学院教職研究科教授・渡辺秀貴

「21世紀型教育」とは?

21世紀に求められる教育のあり方について文部科学省が整理した資料に、「21世紀にふさわしい学校や学び、学校教育の情報化が果たす役割等について」があります。ここでは、子ども一人ひとりは多くの能力を有していること、それを自ら発見し、磨き、他者・社会に貢献することで喜びと糧を得ていくこと、そういう人生は一つの幸福な人生であり、そうした人生を一人でも多くの子どもが歩めるような学びの場を創り、維持向上させることが、21世紀の日本の教育の目的でありたいということなどが示されています。

その上で、情報化社会である21世紀には、情報創造力や批判的思考力、問題解決力、コミュニケーション力、プロジェクト力、ICT活用力などのスキルが求められていくと述べています。このようなスキルはこれまでの学校教育では身に付けることが難しく、学習環境やカリキュラムも見直していく必要もあるとしています。

教育改革の背景

「VUCAな時代」を背景に、知識基盤社会、多文化共生社会、情報化社会が本格的、急速に進み、教育も大きな転換期を迎えているといえます。学校で共通に身に付けた知識や技能だけでは解決できない問題がどんどん増えていくことが予想されます。問題状況を判断して必要な情報を検索したり、それらを統合したり、他者とコミュニケーションを図りながら新たな知識を創り出したりして、協働的に問題を解決する資質や能力が、次代の社会の形成者となる子ども一人ひとりに育むことが必要になっています。

つまり、知識や技能の習得を学びのゴールとするのではなく、「実生活や実社会においていかに知識や技能を活用して問題が解決できるか」を育成すべき力の中核に据える教育への転換を目指しているということです。この流れの中で登場したのが、「21世紀型能力」です。 このような教育改革は、世界の教育の動向とも共通した流れと言えます。すなわち、OECDの「キー・コンピテンシー」と、デジタル化・ネットワーク化された環境で協調的に問題解決する社会でICTリテラシーも含めた資質・能力を育成しようとするアメリカの「21世紀型スキル」です。

21世紀型教育で育成を目指す能力

国立教育政策研究所の「教育課程の編成に関する基礎研究 報告書5」(2013)で示されている「21世紀型能力」は下図の通りです。ここでは、「『21世紀を生き抜く力をもった市民』としての日本人に求められる能力」として、3つの力が位置付けられています。

第一に、「一人ひとりが自ら学び判断し自分の考えを持って、他者と話し合い、考えを比較吟味して統合し、よりよい解や新しい知識を創り出し、さらに次の問いを見つける力」としての「思考力」が、21世紀型能力の中核とされています。次に、思考力を支える「基礎力」として、「言語、数、情報(ICT)を目的に応じて道具として使いこなすスキル」が位置付けられています。さらに、思考力の使い方を方向づける「実践力」が示されています。この力は、「日常生活や社会、環境の中に問題を見つけ出し、自分の知識を総動員して、自分やコミュニティ、社会にとって価値のある解を導くことかができる力、さらに解を社会に発信し協調的に吟味することを通して他者や社会の重要性を感得できる力」のことと解説されています。

学校教育での実現

「21世紀型能力」は、「生きる力」として必要な資質・能力をより明確に定めているといえます。「教育課程の編成に関する基礎研究 報告書7」(2014)では、上記の図の上位に「生きる力」 を位置付けた図が示されています。したがって学校教育では、この図をモデルとして、これらの資質・能力をどのようなかたちで教育目標や教育内容に落とし込んでいくか検討しながら、教育課程編成の作業を進めていくことが大切となります。

図のように、基礎力が思考力を支え、思考力の向かう先を実践力がガイドする構造を各校が自校の実態に照らして解釈し、全ての教科・領域等の授業において「21世紀型能力」という資質・能力を意識して実践していくことが求められています。

▼参考資料
文部科学省(ウェブサイト)「21世紀にふさわしい学校や学び、学校教育の情報化が果たす役割等について」2010年
国立教育政策研究所(PDF)「教育課程の編成に関する基礎研究 報告書5」2013年
国立教育政策研究所(PDF)「教育課程の編成に関する基礎研究 報告書7」2014年

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