部下を守るのは学校管理職の務め【現場教師を悩ますもの】

「教師を支える会」を主宰する“現場教師の作戦参謀”こと諸富祥彦先生による人気連載です。教育現場の実状を説くとともに、現場教師の悩みやつらさを解決するヒントを、実例に即しつつ語っていただきます。

前回（こちらよりご覧いただけます）は、バーンアウト(燃え尽き症候群)について解説しましたが、今回はその対策について。教師の負担感を減らすために、学校管理職が今すぐやるべきことがあると、諸富先生は話します。

コロナ禍でさらにストレスが蓄積

最近、先生方からこのような話をうかがいました。校長が次から次へと研究指定を引き受けてくるというのです。自分の手柄を上げるためです。そうすると、教職員の不満は溜まり、職員室の空気も悪くなります。

「利用されている」感じがするからです。教員の飲み会で学校管理職、特に校長の悪口が噴出することは少なくありません。校長はもちろん教職員の不満が溜まっていることに気づいていない。そういう事例が多いと私は感じています。

また、現在、学校で恒常的な問題となっているのは、非常勤講師が不足しているという問題です。常勤の教員が増えない分を非常勤講師でまかなって学校運営をしているところが多いのが現状です。しかし、全国的に見て、非常勤講師のなり手がいないのです。そのため、特定の教員に負担がかかっています。

それに加えて、新型コロナ禍の発生です。学校の消毒作業や清掃の繰り返し、学校行事の変更、延期の事務作業などにより、さらに仕事量が増えています。そんな状況で緊急事態宣言が出され、飲食店が時短営業を余儀なくされました。愚痴をこぼせる機会がなくなった教員のストレスは蓄積するばかりです。

「また公開授業研究を行うのか」

「自分の手柄を考えている校長につきあわないといけないのか」

その学校の教職員に校長に対する恨みつらみがさらに溜まっていることは想像するに難くありません。

この話は、バーンアウトにならないための対策を示唆しているように思いました。学校が組織としてどのような対策をすることができるのかを考えたとき、まず学校管理職ができることは、「研究指定校を引き受けない」ことです。

ワンマン型ではなく対話型