学校経営における「GIGAスクール構想」と「EdTech」の密接な関係

「1人1台端末」と「高速大容量ネットワーク」を一体的に整備する「GIGAスクール構想」。これが実現すれば、教育のICT化は一気に加速することになります。GIGAスクール時代の学校経営と校長のマネジメントのあり方とはどのようなものかを考えます。

「令和の学びのスタンダード」をつくるGIGAスクール構想

「GIGAスクール構想」の「GIGA」とは、「Global and Innovation Gateway for All」の頭文字をとったもので、子どもたち一人ひとりに公正に個別最適化され、資質・能力を確実に育成できる教育ICT環境の実現をめざす国の施策です。具体的には、小・中学校の児童生徒1人につき1台の端末と高速大容量の通信ネットワークを整備するというもので、2019年12月の構想発表当初は、2023年度までの達成が目標となっていました。しかし、2020年に入ってからの新型コロナウイルスの感染拡大とそれに伴う全国一斉の休校措置により、オンライン授業などICT活用のニーズが急速に高まりました。そこで、急遽、スケジュールが前倒しされ、2020年度中の達成をめざすことになったのです。

そもそも、このGIGAスクール構想の背景には、学校でのICT利活用が諸外国に比べて大きく遅れをとっているという実態がありました。学校の授業におけるデジタル機器の使用時間はOECD加盟国で最下位であり、子どもの学校外でのICT利用も、学習以外ではOECD平均以上であるものの、学習面ではOECD平均以下（いずれもOECD生徒の学習到達度調査［PISA2018］ICT活用調査より）。また、学校のICT環境整備状況も地域間での格差が大きいという課題がありました。

こうした状況の改善を図り、ICT利活用により「令和の学びのスタンダード」をつくるというのが、GIGAスクール構想のねらいです。

GIGAスクール構想と「EdTech」との両輪で進む教育のICT化

国が進める教育のICT化に関する施策としては、経済産業省による「EdTech導入補助金」事業があります。この「EdTech」とは「Education」と「Technology」を組み合わせた造語で、デジタル技術により教育を支援するシステムやサービスのこと。つまり、文部科学省が推進するGIGAスクール構想でICT環境を整備し、経済産業省の「EdTech導入補助金」で教育コンテンツを充実させるというのが、現在、各自治体や学校で進められているハード・ソフトの両面からの教育改革ということになります。

とはいえ、いくら環境が整備されても、それを学校として使いこなすことができなければ、すべては絵に描いた餅になってしまいます。自校の教育カリキュラムにどのようにICTを組み込んでいくか、また教職員のICT活用能力をいかに高めていくかなど、学校経営上の課題として取り組んでいく必要があります。

取材・文／葛原武史（カラビナ）

『総合教育技術』2020年12月号より