分析｜益川弘如　子供の意欲を高め、深い学びを実現する授業とは？ 【緊急分析！ PISA調査最新結果　｢読解力躍進」の真実 #2】

PISA調査2022の結果が、公表されました。今回は、読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーの３分野とも順位が上昇し、ほっとした方も多いのではないでしょうか。なぜ順位が上がったのかについては、文部科学省やOECD（経済協力開発機構）がすでに分析していますが、もっと多面的な見方をしたいと思い、国内の有識者に意見を聴いてみることにしました。結果を分析するとともに、今後の課題を明らかにする２回シリーズの第２回目は、学習科学・教育工学の観点から、対話を通した深い学びを実現する学習環境について研究している聖心女子大学の益川弘如教授に話を聴きました。

益川弘如（ますかわ・ひろゆき）
博士（認知科学）。中京大学情報科学部認知科学科助手、静岡大学教職大学院准教授などを経て2017年４月より現職。専門は学習科学、認知科学、教育工学。主体的・対話的で深い学びを通して資質・能力をいかに育むか、先生方や生徒たちの学習観・授業観を変えていく授業づくりと学習評価、研修の取組について実証的に研究を進めている。主な著書・訳書として､『21世紀型スキル―学びと評価の新たなかたち』（北大路書房、2014）､『学びのデザイン：学習科学』（ミネルヴァ書房 、2016）などがある。

■ 本企画の記事一覧です（全２回予定）
　●分析｜田中博之　日本の高校生の学力は、ほぼ「世界一」だと言える理由
　●分析｜益川弘如　子供の意欲を高め、深い学びを実現する授業とは？（本記事）

順位の変動はそれほど気にする必要はない

PISA2022の全参加国・地域の中での日本の順位を前回と比較しますと、読解力は15位から２位へ、数学的リテラシーは６位から５位へ、科学的リテラシーは５位から２位へと上昇しました。

日本が３分野すべてで上位を維持できた要因について、国立教育政策研究所（以下、 国研）は「OECD生徒の学習到達度調査　PISA2022のポイント」の中で分析しています。それによると、コロナ禍における休校期間が日本は他の国々に比べて短かったことなどが要因として挙げられていますが、私はそれよりも他国の学力が相対的に下がったことが、一番大きな影響を与えているのではないかと思います。

ではなぜ、日本の子供の学力はなぜ下がらなかったかというと、学力を保障するために国の支えがあったことが大きかったのではないでしょうか。この調査に参加した日本の高校１年生は、中学生のときにコロナ禍の影響を受けていますが、休校期間中にGIGAスクール構想が動き出しました。すべての小中学生に 1人１台端末が配備され、必要に応じてWi-Fiのルーターの貸し出しをした自治体もあります。調査結果の中で、社会経済文化的背景（ESCS＝Economic, Social and Cultural Status）、つまり、生徒の家庭環境による影響が他国よりも小さかったことにも、その効果が表れています。コロナ禍で各自治体の皆さん、学校関係者の皆さんが子供の学習環境の整備に真剣に取り組まれた結果だと思います。

また、３分野の中で、特に読解力の全参加国・地域での順位が、前回の15位から２位へと大きく上昇したため、どうしてだろうと気になっている方もいるかもしれません。その原因について国研の資料には、前回のPISA2018で課題とされた、複数の課題文から必要な情報を探し出したり、情報の信ぴょう性を評価したりしたうえで自分の意見を説明するようなタイプの問題の点数が微増した、というようなことが書かれていますが、それだけでこれほど順位が上がるのだろうか……と疑問を感じます。順位が上がった要因は何かといった議論になると、 多くの方が様々な仮説を述べられますが、おそらく様々な要因が関係していますので、｢これが原因で読解力の順位が上がった」と判断するにはデータが足りないと感じます。

そもそもPISA調査の各分野の順位の変動については、一定の順位まで上がっている国々であれば、それほど気にする必要はないと考えます。

PISA調査を行っているOECDは、世界中の子供たちが将来社会で活躍できるように、どの国も一定水準の教育をしてほしいと願っています。そのために課題のある国は改善してほしいことから、あえて順位を付けています。日本は常に比較的上位にいますので、順位について議論すべきフェーズではないと思います。調査問題の中身を見て、子供たちがより良い学びをして社会に巣立ってもらうためにはどうしたらいいか、それを考えるための材料を探すことが大事でしょう。

この結果に満足してはいけない理由

今回の調査結果を見て思ったことは、まず「主体的・対話的で深い学び」に向けた授業改善を続けていらっしゃる地域や学校の先生方は、自信を持ってそれを続けてください、ということです。

その一方で、現行の学習指導要領が完全実施になっても、一斉授業での基礎基本の指導でとどまっている学校もあります。そのような学校の先生方には今後頑張っていただいて、｢主体的・対話的で深い学び」の方向にもっとシフトしてほしいと願っています。

私が今、危惧しているのは、｢３分野とも前回よりも順位が上がったから、今のままの授業を続けていけばいいのではないか」と考える先生方が出てくることです。

確かに日本は、全参加国・地域の中で読解力は２位、数学的リテラシーは５位、科学的リテラシーは２位でした。３分野全てにおいて上位を維持できています。

しかし、PISA2022で出題された問題を見てみますと、中には正答率が２、３割程度の問題もあります。日本の中高校生は教科書で様々なデータの扱い方を学んでいますし、全国学力・学習状況調査もPISA調査の問題を意識して作成されていますので、もう少し正答率が高くてもいいのではないかと感じます。ですから、相対的に順位が上がったか下がったかではなくて、学習指導要領で目指している日本の教育の姿に近づいているのかどうかを、 PISA調査の結果から丁寧に読み取っていく必要があります。

数学的リテラシーをもっと伸ばすには

例えば、前述した「OECD生徒の学習到達度調査　2022のポイント」で、数学的リテラシーの問題例と解説を見ることができます。最も難しい問題はレベル６で、バスケットボールの試合の得点に関する問１、森林面積に関する問３と問４がこれに該当します。これらの３つの問題の正答率は、それぞれ26.6％、33.5％、18.3％です。26.6％ということは、４人いたら３人近くは間違っている、あるいは、答えていないわけです。数学的リテラシーはOECD加盟国の中で日本は１位といっても、まだまだ生徒たちを高めていく余地は残っています。

元々、数学的リテラシーとは ３つの視点の組み合わせで問題が設定されています。それは数学的なプロセス、数学的な内容知識、文脈です。問１であれば、バスケットボールの複数の試合が行われたという文脈の中で、平均値の考え方といった数学的な内容知識を思い出して使えるかを問うタイプの問題になっています。しかし、この回答率の低さを見る限り、平均値の出し方を教え、発展問題や文章題に取り組むものの、文章題がどんな文脈なのかをしっかりイメージしてから解くという学習活動があまり行われていないのではないかと推測できます。そこは改善する必要があります。

単純に計算式を解く力はベースとして必要ですが、数学的な思考力、文脈を捉えて使う力をもっと重視していただくと子供たちの学力が伸び続けるのではないかと思います。それには、問題を読んでどういう場面なのかをイメージしながら考える癖をつけることが重要です。

さらに、数学的リテラシーに関する生徒への質問調査により、｢日本の生徒はOECD平均に比べて、実生活における課題を、数学を使って解決する自信が低い。また、数学を実生活における事象と関連付けて学んだ経験が少ない｣（OECD生徒の学習到達度調査　2022のポイントより）ことがわかりました。

子供たちが「これはこういう場面で使えるかもしれない」などと考えながら、対話をしたり調べたりして、その結果がどうなのかを考える、そういう学びが少ないのではないでしょうか。

この点を改善するためには、せっかくコロナ禍をきっかけに１人１台端末が配られ、学習環境が整備されたわけですから、今後、端末をどのように使っていくのかを、家庭学習での利用も含めて再検討する必要があるように思います。

今現在、１人１台端末の比較的多い使われ方としては、家庭学習として紙のドリルが電子化されたようなアプリを使って学習することが行われています。これには定着を促す効果がありますが、「与えられた問題を解けばよい」という受動的な学びが促進されてしまうという副作用があります。

家庭学習ではドリル的な利用はほどほどにしておいて、例えば、算数の授業で相似、拡大図と縮図などについて学んだとしたら、身の回りにどういうものがあるのかを調べてくることを宿題にして、１人１台端末を道具として使い、学びを深めていくといいでしょう。

私は頻繁に小中学校を訪問し、授業を拝見したり、一緒に授業をつくったりしています。校内研修に参加することも多いです。

そんな中で課題のある学校へうかがうこともあります。例えば、経済的な困難を抱えるご家庭が多い地域の学校の先生方ほど「なんとかしてあげなければ」と構えてしまって、基礎基本の定着をひたすら頑張ってしまうのです。しかし、それは間違いです。単純な計算ができるかどうかよりも、どのような見方・考え方をすればいいのか、日常生活に関連付けていきながら算数や数学の考え方の楽しさなどを学んでいくことが将来を考えたときに重要です。そのような学びを通して「算数や数学は面白い」と子供たちが思ってくれたときに、基礎基本も頑張りたいと思ってもらうほうが、全体的な学力は伸びるはずです。

質問調査から見えてきた日本の子供の課題は？

また、今回の生徒への質問調査で「もし再び休校になったら自律的に学習する自信はあるか」と尋ねたところ、日本は「自信がない」と回答した生徒が多い、という結果になりました。

日本の子供たちにとって、学習は「自分で考えて深めていくもの」というより、先生から言われてその範囲で勉強している、言われたことだけやっているというイメージが、まだまだ根強いことがわかります。

あるいは、文部科学省が「主体的・対話的で深い学び」や、個別最適な学びと協働的な学びの一体化を実現していこうとしている割には、先生方の授業の進め方の改善が十分に進んでない証拠でもあるのかもしれません。

現状では、日本の子供はそこそこ学べていて、そこそこ成績が良いけれど、意欲はなく、言われたことを淡々とこなしています。だとすると、日本の今後の課題は、全員の意欲を高めて、 深い学びにもっていくためにはどうするかです。

それには、子供たちの学習観を変えていく必要があります。｢学び」とはどういうことなのか、その部分の発想を変えていくのです。そして、そのためには先生方が授業を変える必要があります。｢学び」とは、自分が主体的に色々な人と対話をしながら、 自分で深めていくものなのだという、その経験を授業の中で積み上げていくことが大事です。

こういう話になったときに、｢勉強へのやる気を引き出そう｣、｢勉強の予定を立てさせよう」などと言い出す先生方がいますが、授業が変わっていないのに「もっと頑張りなさい｣、｢ちゃんと自分で勉強の計画を立てなさい」と言っても、意味がないと思います。

学校教育では教科や単元で教える中身が決まっていますが、今はそれを順番に与えすぎているところがあります。そうではなくて、｢もっと知りたいから｣、｢こういうことをみんなに伝えたいから｣、予定を立てて時間を確保して、様々なことに取り組みたくなるような、そういう学習環境、授業を先生が準備する必要があります。

例えば、｢どういう疑問を持たせたら、このクラスの子供たちは能動的にワイワイガヤガヤ言いながら、 議論をしてくれるだろうか」と考える、大事なのはこのような視点です。そして、意欲と深い学びをセットで、進めていくのです。

｢深い学び」とは、｢自分なりの言葉で説明できること」です。どんなに学問的に深い内容であっても、先生がそれを教えて子供が暗記しているだけでは、深く学んだことにはなりません。学問の浅いレベル、深いレベルの話ではなくて、その子供が考え、納得し、理解し、｢これはこういうことです」と自分の言葉で自分なりに説明できることが重要です。

さらに、深い学びにたどり着くのは、意欲ともうひとつ、対話が必要です。他の人の考えに触れたり、比べたりすることが重要なのです。これこそまさに、｢主体的・対話的で深い学び」です。

よく先生方から「話合いをさせても深い学びにならない」というご意見を聴くこともありますが、子供の「こんなことを知りたい｣、｢もっと深めたい」という意欲が高まったときに対話をすることで、「その考え方は確かにそうかもしれない」｢その考え方はおもしろいね」｢自分の考えは浅かったかもしれない」などと気づいて、深い学びへとつながっていきます。

ですから、授業の中でやめてほしいのは、班活動で対話はさせるけれども、そこでは互いに意見を伝え合うだけで、最後に先生が「正解はこれだよ」とまとめてしまうことです。子供たちは「今の話合いに何の意味があったんだろう」と思いながら、先生がまとめたことをノートに書き、それを覚えるわけです。これは一番良くないタイプの班活動です。

今後、変えるべきなのは校内研修

全国には「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けて授業改善に取り組んでいる学校もありますが、そうでない学校では、いまだに先生の説明を子供が聞き、時々小発問で子供に挙手させて答えさせたりしながら順番に教えて、練習問題やドリルに取り組んで定着させる、そういう授業をしています。

このような授業が行われているのは、校内研修が行き届いていないからだと思います。特に、授業改革が進んでいない中学校では、学校の全教員で授業をお互いに見て議論するような校内研修の機会があっても学期に１回程度、あるいは年に１回すら設定されていないようです。

逆に、授業改善が進んでいる小中学校を訪問すると、校内研修を月１回は行っています。今後、大事にしてほしいのは授業づくりの校内研修です。働き方改革を進めながら、そのための時間を設定していくことが大事でしょう。

では、どんな内容の校内研修をする必要があるのかといいますと、主体的・対話的で深い学びを実現するための授業をするという前提で、授業者以外の他の先生方も参加して研究授業を行うのです。今は教科担任制を導入する小学校が増えてきていますが、学年が上がってくると、小学校の高学年でも、自分の専門外の教科の授業を本質的に見ることは難しいと思います。研究授業の鍵となるのは、｢子供たちにこういうふうになってほしい」というねらいを参加者が共有して、子供の姿を観察することです。

その場合に、参加者はただ教室の後ろや横に立って授業者や子供の様子を眺めるのではなく、班活動をするときには班ごとに先生を割り当てて、班の中で授業者がねらった話合いが起きているのかどうかを丁寧に見取ります。その後の協議会では、 班の中で授業者がねらった話合いがこのように行われていたよ、ワークシートのここでみんなつまずいていたよ、などと報告し合いながら、授業改善のアイデアを共有していきます。

それから、PISA2022で難しいとされている問題を題材とした研修もおすすめです。 今回の問題は、中学生ならば十分対応できると思いますし、小学校６年生でも考えられる問題があります。研修の時間に、先生たちがみんなで問題や正答率を見て、｢この問題を本校の子供たちだったらどのように解くだろうか｣、｢どのような授業をしたらこの問題が解ける子供たちが育つだろうか」と議論して、授業改善につなげていただくといいと思います。

取材・文／林　孝美