学習評価はどう変わる?3観点の趣旨を理解するポイント

新学習指導要領の下で、学習評価はどう変わるのでしょうか。基本的な考え方や具体的な改善の方向性について、中央教育審議会の評価に関する議論に主査として関わった東京大学名誉教授の市川伸一氏に聞きました。

市川伸一教授
市川伸一(いちかわ・しんいち) 東京大学名誉教授/帝京大学中・高等学校校長補佐。1953年生まれ。認知心理学を基盤にした教育のあり方を研究。中央教育審議会初等中等教育分科会教育課程部会「児童生徒の学習評価に関するワーキンググループ」主査。『教育心理学の実践ベース・アプローチ』(東京大学出版会)など編著・著書多数。

学習評価をなぜ改善するのか

新しい学習指導要領は学校教育法の3要素(「知識・技能」、「思考力・判断力・表現力等」、「主体的に学習に取り組む態度」)を議論の出発点として、育成すべき資質・能力を3つの柱「知識及び技能」「思考力、判断力、表現力等」「学びに向かう力、人間性等」で整理しています。つまり、今回の改訂で学習指導要領が目指す3つの柱と、学習評価の3観点との整合性がとれ、両者が3本の柱で貫かれたことになります。そこには評価の仕方を変えることによって、学校教育法の学力の3要素という理念を、お題目ではなくより現実的なものにしていこう、という意図もあります。

3つの観点の中で、①「知識・技能」と②「思考・判断・表現」は学習指導要領とほぼ同じ言葉を使っていますが、③「主体的に学習に取り組む態度」だけは違います。これは「学びに向かう力、人間性等」を下敷きにしていますが、人間性は点数で評価するにはそぐわないため、3観点とは別にして個人内評価をすることになりました。「学びに向かう力」は、子どもが自分で学習を進めていく意欲やスキルを行動面から評価しようということで、学校教育法で使われていた「主体的に学習に取り組む態度」という言葉に置き換えたわけです。

3つの観点のポイント

ここからは、3つの観点についてそれぞれどんな点に注意するべきかを解説していきます。

①「知識・技能」

 「知識・技能」について「これまでのペーパーテストで評価すればいい」というわけではありません。これまでの4観点のときは「知識・理解」が一つの観点でした。3観点にするにあたり、「理解」が抜けてしまったのですが、「深い理解」は認知心理学では40、50年前から大事なキーワードとされてきたものです。私は認知心理学の研究者として、知識とは「深い理解を伴った知識」であることが大事だと考えています。

そのため、4観点から3観点にするにあたり「理解」という言葉をぜひ残してほしかったのですが、残念ながらそれはかないませんでした。しかし、「知識・技能」は英単語や歴史の年号を丸暗記するなどして断片的な知識を得たり、単純に算数の計算方法だけを覚えて使えたりすればいいのではありません。その言葉や歴史的事件にはどういう背景やつながりがあるのか、算数ではなぜそのやり方で答えが出るのか、などの理解を伴った知識や技能であるとされました。このことは中教審の答申や学習指導要領にも書いてあります。「知識・技能」は理解を伴ったものなのだということを、まず押さえていただきたいと思います。

子どもに理解してほしいことは、教科書に書いてありますし、先生も教えてきたはずです。しかし、歴史で「年号を言わせる授業」や「穴埋め形式のテスト」をしていると、子どもは丸暗記で対応しようとしがちです。例えば、年号の丸暗記では対応できないような問題を出す、あるいは授業の中で歴史的な事柄がどういう因果関係で起こったのかを班で話し合って代表者にプレゼンさせる、などの活動を取り入れ、「深い理解を伴った知識・技能」であるかどうかを評価してほしいと思います。

②思考・判断・表現

これは基礎的な知識・技能をうまく活用しながら、さらにその先を自分なりに考え、情報の真偽などを判断し、考えたことをわかりやすく人に伝えるために表現する力、ということです。

具体的な評価方法としては、ペーパーテストで測れる面もあるかもしれませんが、論述やレポートの作成、グループでの話合い、作品の制作や、発表と質疑応答などで評価できると思います。

大事なのは、ただ単に知識・技能を持っているだけではなく、それらを使ってプラスアルファの自分なりの考えを出すことです。例えば、これまでは説明文を読んで、著者が何を言いたいのかを読み取ることが中心でしたが、読み取ったうえで「あなたはどう考えるのか」が重要なのです。

中教審の会議では「批判的思考力」という言葉が飛び交いました。これも心理学の分野では、約50年前から重視されてきたことです。著者の主張は本当に正しいのだろうか、データに基づいているのかどうかなどと考え、比較検討しながら自分はこう考える、と主張できるところまでいけるといいのですが、これは日本人には苦手だと言われてきた部分です。それではいけないのではないかということで、自分で考え、資料などが適切かどうかを判断したうえで、表現することが求められているのです。

③主体的に学習に取り組む態度

これについては、知識や技能を獲得したり、思考力、判断力、表現力等を身に付けたりすることに向けた粘り強い取り組みを行おうとする側面と、自らの学習を調整しようとする側面という、2つの側面から評価することが求められています。

学習には「量的に頑張る」という側面があります。今日は3時間勉強した、問題を20問解いた、というのは「粘り強い取り組み」にあたります。これももちろん大事なのですが、これからは質、つまり、学習方法にも注目する必要があります。

学習の自己調整とは「学習のPDCAサイクルを学習者自身が回す」ということを意味します。学習は、学校での授業だけでするのではありません。家庭学習も含めて自分で計画を立てて実行し、問題集に取り組んだり、テストで間違えた問題をチェックし、なぜ間違えたのかを分析し、次の学習に生かしていく、そういうことができる力を付けていこう、ということです。

小学校の低学年であれば、同じ漢字を50個書くなどの単純な学習方法は有効かもしれませんが、やがて部首による構造的理解などが記憶を助けてくれるようになります。スポーツでも音楽でも、反復練習は大切ですが、レベルが上がってくると単純反復だけでは上達しません。練習する方法を工夫することが大事です。これは学習も同じです。発達に応じて学習方法が適切かどうかを考えて学んでいく必要があるのです。

私の研究室では長年にわたり、地域の子どもたちの個別学習相談をしてきたのですが、子どもたちの話を聞く中で、先生たちはもっと学習方法を意識して指導していく必要があるのではないかと、常々思うようになりました。学校でも塾でも勉強方法を教えてくれないことが多いのです。

例えば、小学校であれば、漢字テストを返したときに、「みんな、これからどうやって勉強する?」と問いかけてみてほしいと思います。「間違えた漢字を集めて練習する」などの意見が出てくるかもしれません。このように学習方法について考える機会をつくっていくことが必要でしょう。

それは「先生が正しいと考える方法」を押し付けようとすることではありません。いろいろなやり方を知ったうえで、どのやり方が自分に合いそうかを子ども自身が考え、改善していこうという姿勢が大切です。最終的に学習方法を選ぶのは子ども自身であり、他の方法を考えるのも子ども自身です。しかし、そのきっかけをつくったり、例を示したりする指導をある程度入れていくことが学校に求められると思います。

子どもが自分なりに学習のPDCAを回しているのかどうかは、授業の中でわからないことをメモしたり、調べ直したりするなどメタ認知的な態度が見られるか、学習計画をどんなふうに立てているのか、学習の仕方を工夫しているか、などから見取ることができるのではないでしょうか。

ノートやワークシートの記述からも読み取ることもできるはずです。例えば、「授業の前はここがわからなかったけど、授業の中でこういうことがわかりました」などと書いてくる子どもはメタ認知の力があるということです。テスト返しのときに、正解を書き込むだけではなく、自分はなぜ間違えたのかを分析して対応策を考えているかどうかも重要です。普段から子どもたちが学習に取り組む姿勢を見取りながら、自分なりに学習方法を工夫することを促す指導につなげていく必要があります。

取材・文/林 孝美

『総合教育技術』2020年5月号より

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