PC 1人1台時代の「個別最適化」─子どもが授業以外で学べる環境整備を
文部科学省の方針を踏まえ、学校はどのように個別最適化を進めていけばいいのでしょうか。様々な学校現場に関わりながら、教育の情報化に取り組んできた東北学院大学の稲垣忠教授に話を聞きました。
稲垣 忠（いながき・ただし） 1976年愛知県生まれ。東北学院大学文学部教授。専門は、情報教育、教育工学。文部科学省のデジタル教科書の効果・影響等に関する実証研究有識者。共訳に『情報時代の学校をデザインする 学習者中心の教育に変える６つのアイデア』（北大路書房）がある。
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「誰一人取り残すことのない、個別最適化された学び」とは
最初に確認しておきたいのは、文部科学省の文書に見られる「個別最適化」に関連した表現の変遷です。平成30年6月に文部科学省から出された「Society 5.0 に向けた人材育成」には、「公正に個別最適化された学びを実現する」と書かれています。令和元年12月、文部科学省が打ち出した「GIGAスクール構想」（GIGAは、Global and Innovation Gateway for Allの略）の目的は「誰一人取り残さない、公正に個別最適化された学びの実現」とされていましたが、その後、「誰一人取り残さない、個別最適化された学び」という表現が増えてきました。
個別最適化という言葉には、以前は「公正に」が必ずついていました。これは「公正にチャンスをつくる」ことだと私は解釈していますが、GIGAスクール構想になってからはあまり使われなくなり、その代わりに「誰一人取り残さない」というキーワードがつきました。「誰一人取り残さない」には、不登校の子どもたちや、障害のある子どもたち、外国籍の子どもたちなども含まれるはずです。そう考えると、個別最適化は単に教室で子どもが1人1台の端末を使って何をするかということだけが重要なのではないということです。多様性を意識したうえで子どもたち一人一人のニーズに応えていこうとするものであり、もっと広い意味で捉えることが求められます。
家でも端末を使える環境整備が重要
新型コロナウイルスの感染拡大により、学校を取り巻く環境が大きく変わりました。たとえ学校が休校になっても子どもの学力を保障していくには、端末を家でも使えるようにする必要があります。
端末を学校が管理せず、子どもにずっと持たせておくことは、諸外国ではすでに行われています。BYOD (Bring your own device)という言い方をしますが、日本でも高校では自分の端末を自分で管理することが、GIGAスクール構想の前提となっています。日本の私立の小・中学校ではすでに取り組みは広がっています。もはやできるかどうかを議論する段階ではなく、公立の小・中学校でもいずれそうなることは確実であり、いつどの段階で始めるか、という話になっています。
家庭で端末を使用するとなると、インターネット環境がない家はどうするか、という問題が出てきます。 家庭にWi-Fiルーターを貸し出す、LTEや5Gの端末を配る、などの方法も考えられます。あるいは、公民館、町の集会所など、地域の拠点となる場所へ行けばWi-Fi につなげられるようにするなど、各自治体で工夫してほしいと思います。その分、各自治体が負担する費用が増えるかもしれませんが、新型コロナウイルスだけでなく、少子化や社会構造の変化を見据えて検討し、整備していくべきでしょう。
