管理職がいますぐ取り組むべき学校改革・学校経営７大まとめ

「学校改革」や「学校経営」をテーマにした記事をまとめて紹介します。全国学力調査を学校改革や授業改善に生かして成果を上げている事例や、ドキュメンタリー映画『みんなの学校』舞台校の新旧校長対談など、改革・経営のヒントになる情報盛り沢山です。

令和時代の校長に必要なリーダーシップとは

　目次　
・「チーム学校」時代の新しい学校リーダー像
・深刻な「管理職志願者の減少」問題

「チームとしての学校」という新たな学校像が示される現代では、校長に求められるリーダーシップのあり方も変わりつつあります。2015年の中央教育審議会答申「チームとしての学校の在り方と今後の改善方策について」では、これからの学校管理職には「多様な専門性を持った職員を有機的に結びつけ、共通の目標に向かって動かす能力や、学校内に協働の文化を作り出すことができる能力などの資質」が求められるとし、学校の教育活動の質を高めるためには、教育指導等の点で教職員の力を伸ばしていくことができる教育的リーダーシップが重要であるとしています。

新時代に求められるマネジメント型リーダーとしての校長（みんなの教育技術）より抜粋

新学習指導要領全面実施直前。新時代の学校課題に直面する学校組織のリーダーとして、いま校長にはどのような役割が求められているのでしょうか？　人材育成や保護者・地域との連携など、多様な教育課題の克服のみならず、校長として自身の理念をどう周知し、周囲の人材と連携していくことができるか。いま求められる令和時代のリーダーシップについて考察しています。

全国学力調査を生かした学校改革とは

　目次　
・事例1：埼玉県さいたま市立大宮小学校～「自分から進んで」の意欲をもたせる学級づくり
・事例２：東京都台東区立蔵前小学校 ～学び合いを推し進めて「書けない」弱みを克服

平成28年度の児童への質問紙調査では、「学級の友達との間で話し合う活動を通じて、自分の考えを深めたり、広げたりすることができていると思いますか」という質問に対し、約8割の児童が肯定的な回答をし、その数値は全国平均よりも上回りました。
その一方で、同年の国語Ａの結果を見てみると、情報を関連づけて答える問題の正答率が低いことがわかりました。「他者の意見等を取り入れて考えを深めること（情報を関連づけたりすること）が苦手」という子ども、「自分の考えを発表することが苦手」だと考えている子どもが一定数いることが明らかになりました。
つまり、多くの子どもたちは話し合う活動が『できている』と思い、満足していますが、本来の『主体的・対話的で深い学び』にはなっておらず、実際にはそれほど考えが深まっていないのではないかと思われる結果が出たのです。

「全国学力調査」を生かした学校改革・授業改善（みんなの教育技術）より抜粋

全国学力・学習状況調査において学校がするべきことは、調査結果を真摯に受け止めて、授業改善に生かすことです。それには全国学力・学習状況調査をどのように生かせば学力の向上につながるのか、自校に合った方法を見つけだす必要があります。この記事では、調査結果を学校改革や授業改善に生かして成果を上げている学校の事例を紹介しています。

「奇跡」と言われた学校改革実践例とは

　目次　
・理由１：学級経営の充実
・理由２：学力向上を個業にしない
・理由３：若手をみんなでサポート
・理由４：教員をチームにする

理由の１つ目は、学級経営を充実させたこと。学力向上実践推進校の指定を受け、授業改革のための校内プロジェクトチームとして＜学校力向上部＞を立ち上げました。そのチームが中心となり、学力向上のための様々な取り組みを行ってきましたが、根幹に据えたのは学級づくりでした。
具体的には例えば、
①子どもが安心して学習できるよう学習規律を徹底する
②教員が自己の在り方を見直し、子どもとあたたかくつながる
③学校目標の達成につながる学級目標を子どもたち自身が考え、その実現を目指した活動をする
④学級会を充実させる
⑤授業中は、子ども同士が関わり合い、学び合う学習活動（チーム学習）を充実させる
などのことを行ってきました。
その結果、「授業がやりやすいですし、授業中、もしもわからない子どもが近くにいたら、わかっている子どもがさっと近づいていって助けるという姿がどの教室でも当たり前のように見られます」と着任6年目、学校力向上部の林琢磨教諭は語ってくれました。

学校改革・授業改善で「奇跡」と言われた北海道の小学校（みんなの教育技術）より抜粋

全国学力・学習状況調査でこの数年で実力をぐんと上げたのが北海道です。道内でも非常に高い結果を出しているのが、「名寄小学校の奇跡」とまで言われた、北海道名寄市立名寄小学校です。 「学力向上」「若手教師の力量形成」「組織開発」の三重の課題に取り組み、学校改革、授業改善に大きな結果を出すことができた理由は何か。ここではその背景にある、メンターシステムを支えたミドルリーダーの教師たちの存在をピックアップしています。

「対話的な学び」が深まる学校にするために

　目次　
・深まらない会話は、対話ではない
・対話を生み出すために教師がすべき３つのこと
・人の意見を聞き何かを考えるのは、自己対話
・管理職がすべき、対話の質を高める手立て

「対話」と「会話」は別物です（以下の図を参照）。会話は、お互いに思っていることを言い合います。例えば、子ども１が「Aです」と主張したら、それを聞いた子ども２は「Aなのか」と思うものの、子ども１の発言は子ども２の考えに影響を及ぼしません。二人の子どもたちの考えは、広がりも、深まりもしないのです。
これに対し、対話では、子ども１が「Aです」と主張し、子ども２は「Bです」と主張した場合、言葉のやりとりを繰り返していくうちに、子ども１の考えにはBという新しい視点が加わり、AにBをプラスして考えることになります。もともとの「A」や「B」という考えが必ず変わるわけではありませんが、二人の子どもたちは、お互いの表現を受け止め、異なる視点を得て影響を及ぼし合います。他者と話すことで考えが広がり、深まるのです。

「対話的な学び」が深まる学校にするため管理職がすべきこと（みんなの教育技術）より抜粋

この10 年で、教員が一方的に話し続けるような講義スタイルの授業はだいぶ減り、授業中に子どもたちが話し合う場面が確実に増えてきました。それは喜ばしいことですが、その話し合いは「対話的な学び」になっているでしょうか。「深い学び」につながっているでしょうか。そこで、次のステップとして、対話の質を向上させるにはどうしたらいいのか。現状の対話の問題点と管理職のするべきことを明らかにするため、対話に注目して小中学校に助言を行っている岐阜聖徳学園大学の玉置崇教授に話をうかがいました。

映画『みんなの学校』 初代・二代目校長対談

　目次　
・すべての子どもの学ぶ権利を保障　校長にしかないただ一つの「責任」
・子どもは大人が動くように動く　教職員は校長が動くように動く

木村　そう。誰一人としてもらさず、すべての子どもが安心して学校に来て、学ぶこと。日本国憲法第26条にもあるこれが、たった一つの、校長にしかない責任です。
学力アップなどの「自分」の仕事は、うまくいかなければ、やり直せばいい。でも、もし校長が、すべての子どもの学ぶ権利を保障できず、学校に来ることができない子どもが一人でもいたら、もし校長に見捨てられたその子どもが命を落としてしまったら、取り返しがつきません。校長の「責任」は、これだけ重いんです。
そして、この責任を果たすのは、校長一人の力では、絶対に無理です。
市場　そこに、校長の「つなぐ力」が求められるんですね。
木村　学校の外に出れば、教職員の目は届きませんから、保護者や地域の方の協力も欠かせません。いろいろな人の力を活用していく必要がありますよね。
そして、このたった一つの責任さえ果たせるのであれば、そこに至るまでの方法は、何でもいいわけです。木村には木村なりの、市場には市場なりのやり方があっていいし、あるはずです。

校長のリーダーシップを考える─自ら行動し、人の力を活用する（みんなの教育技術）より抜粋

2006年に開校した大阪市立大空小学校では、「みんながつくる　みんなの学校」として、すべての子どもが安心して共に学ぶことができる学校づくりを実現してきました。その取り組みは2015年にドキュメンタリー映画『みんなの学校』として上映され、今もなお注目を集めています。

同校の初代校長として子どもを見つめてきた木村泰子さんと、2代目校長で現在は大阪市立南港桜小学校の校長を務める市場達朗さんに、今の学校現場に求められる校長の役割について語り合ってもらいました。

悩みを抱えた教師に管理職ができること

　目次　
・ストレス反応を軽減するには

教員が気持ちよく働けるようにするために、どんな学校をつくっていけばよいのかを考えてみたいと思います。資料1をご覧ください。これは幼稚園、小学校、中学校、高等学校、特別支援学校の教員のストレス反応軽減効果についての分析結果です。○は「効果あり」と断言できるレベルです。×は効果がないわけではなく、「効果はあるが断言できるレベルではない」ことを意味します。これを見ると上司、同僚からのサポートを受けると、ストレス反応が軽減することがわかります。性別ごとに見ると、ストレス反応の軽減に上司及び同僚からのサポートが有効だという傾向は男性よりも女性のほうが顕著です。

教師の心と体を守るためにキャリア発達に応じた適切な支援を（みんなの教育技術）より抜粋

何らかの悩みを抱えている若手教員とベテラン教員に対し、学校として、管理職として、自治体として、どんなサポートができるのか？　具体的なデータを紹介しながら検証していきます。

若手育成の考え方

　目次　
・教師の力量向上に必要な２つの視点
・職員室を居心地よく気楽に話せる空間に
・先輩教員と若手でともにチャレンジすることが成果につながる
・管理職・中堅はファシリテーター型リーダーになる

教員の力量を高めるためのアプローチの中で、私が一番の課題だと感じていることは、研究授業のアプローチです。研究授業後の協議会において、授業者に対して方法を指導したり、欠点を指摘したりといったやり方だと、若手は萎縮するだけで、誰も研究授業をやりたがらなくなります。そんな状況で力量が形成されるはずはありませんから、違った形でのアプローチが求められます。

若手教員を育成できる学校組織のあり方とは（みんなの教育技術）より抜粋

新学習指導要領の全面実施を控えて教員の資質能力向上が急務とされています。一方で、ベテラン教員の大量退職と若手教員の急増によって学校の教育力の低下が危惧されており、社会や教育の形の変化に応じた若手教員育成のあり方が、改めて問われています。教師教育の現状と課題を踏まえ、これからの時代に求められる若手育成の考え方について解説しています。

構成／みんなの教育技術編集部