「GIGAスクール」のその先を見据えた学校経営を【連続企画「教育DX」時代の学校マネジメント #00】

ビジネスの世界で急速に広がっている「DX」の波が、教育の世界にも波及しようとしている。「教育DX」とはどのような概念か。またその時代に求められる学校マネジメントとはどのようなものか。識者インタビューと事例レポートにより紐解いていく。

「DX」の定義と「教育DX」がめざすもの

１人１台端末と高速大容量のネットワークを一体的に整備するGIGAスクール構想の推進に伴い、「教育DX」という言葉も聞かれるようになってきた。「DX」とは“デジタル・トランスフォーメーション”の略であり、経済産業省では、この「DX」を以下のように定義している。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。

経済産業省「デジタルガバナンス・コード2.0」

これを教育分野にあてはめると、「データとデジタル技術を活用して、これまでの教育のあり方を変革するとともに、学校現場の業務や組織文化をも変革し、一人一人の子どもたちに個別最適化された教育を実現すること」といった意味になるはずだ。単にタブレット端末やデジタル教科書を使うといったレベルに留まらず、教育の手法や環境そのものを大きく“変革”することが「教育DX」の本質であるといえる。

文部科学省のほか、経済産業省でも進める教育のDX化

文部科学省では、そうした教育DXの推進に向けて、「１．教育データの意味や定義を揃える『標準化』（ルール）」「２．基盤的ツールの整備（ツール）」「３．教育データの分析・利活用の推進や、教育データ利活用にあたり自治体等が留意すべき点の整理（利活用）」の３つの柱で取組を進めており、うち「２」の基盤的ツールとして、児童生徒が学校や家庭で学習やアセスメントができる公的CBT「MEXCBT（メクビット）」や、教育委員会や学校等を対象としたクラウド上のWEB調査システム「EduSurvey」の活用を推進。さらに2022年1月には、デジタル庁、総務省、経済産業省とともに「教育データ利活用ロードマップ」を策定し、教育のデジタル化のミッションとして、「誰もが、いつでもどこからでも、誰とでも、自分らしく学べる社会」という理念を掲げている。

このほか、経済産業省でも１人１台端末をはじめとするICT環境を活用する「未来の教室」実証事業を展開。テクノロジーを用いて教育をイノベートする「EdTech」や、「学びのSTEAM化」に関する取組を進めている。

GIGAスクール構想により１人１台端末の環境が整備された現在は、まさに「教育DX」を加速させる転換点とも言える。「GIGAスクール」のその先にある新しい教育のあり方をイメージしながら、学校マネジメントにあたっていきたい。

構成・文／葛原武史（カラビナ）

▼参考資料
文部科学省　「教育DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進について」