「カリキュラム・マネジメント」とは？【知っておきたい教育用語】

連載: 【みんなの教育用語】教育分野の用語をわかりやすく解説！【毎週月曜更新】

2020.05.11

学習指導要領で強調されたカリキュラム・マネジメント

2017年に改訂告示された学習指導要領（高等学校・特別支援学校は2018年）は、各学校における「カリキュラム・マネジメント」の確立を強調しています。

そのことについて「総則」には、それぞれの学校は児童や地域の実態を適切に把握して、次の３つのことなどを通して、教育課程に基づき組織的かつ計画的に各学校の教育活動の質の向上を図っていくことだと記されています。

・教育の目的や目標の実現に必要な教育の内容等を教科等横断的な視点で組み立てていくこと
・教育課程の実施状況を評価してその改善を図っていくこと
・教育課程の実施に必要な人的または物的な体制を確保するとともにその改善を図っていくこと
小学校学習指導要領（平成29年告示）総則より

文部科学省は、2018年５月より「アクティブ・ラーニング＆カリキュラム・マネジメントサミット」を開催したり、2019年には「これからの時代に求められる資質・能力を育むためのカリキュラム・マネジメントの在り方に関する調査研究」を開始したりして、カリキュラム・マネジメントの重要性を訴えています。

なぜカリキュラム・マネジメントが注目されるか

前回、2008年に学習指導要領が改訂された際も、各学校には教育課程や指導方法等を絶えず見直すことが求められています。この背景には、教育問題の複雑化を受けて、「教育についての問題解決は学校現場で」という考えのもと、個々の学校の努力や工夫がこれまで以上に期待され、学校の組織としてのあり方や教師の役割、仕事の仕方が見直されてきたことがあります。

そして現在も、全国の画一的で横並びの教育実践や、教科書と指導書に依存しすぎるあり方を見直し、個々の教職員が自校の実状や地域の課題を踏まえて、どこに課題克服の手がかりがあるかを検討したり、教師や学校の主体性と意思を前提に豊かな教育活動を展開したりすることが期待されているのです。

学校全体で取り組む必要ある

カリキュラム・マネジメントの実現には、教科や学年の枠を越えた学校全体としての取り組みに向けて、学校の組織や経営の見直しを図る必要があることも、新しい学習指導要領で指摘されています。

具体的には、
①管理職だけでなく、すべての教職員がカリキュラム・マネジメントの必要性を理解し、日々の授業等についても、教育課程全体のなかでの位置づけを意識しながら取り組むこと、
②学習指導要領等の趣旨や枠組みを生かし、各学校の地域的実情や子どもたちの姿と指導内容を見比べ関連づけながら、効果的な年間指導計画や授業時間・週時程のあり方について校内研修などを通じて研究を重ねていくこと
も重要だとされています。

このように、組織として取り組むことによって、学校の特色を創りあげていくことが近年、特に期待されています。そして、それは管理職や主幹教諭・各種主任だけでなく、すべての教職員の参加によって実現することが求められています。

子どもたちが「なにを学んだか」がポイント

文部科学省の「小学校におけるカリキュラム・マネジメントの在り方に関する検討会議」は、2017年２月の報告書において、カリキュラム・マネジメント推進のポイントとして、
①教科等横断的な視点
②データに基づくＰＤＣＡサイクル
③人的・物的資源の効果的活用
の３点を挙げています。

これらの３点は、あくまで「ねらい（目的）」にせまるための「手段」であり、「手段」を目的化しないよう留意することが必要になります。

もともと「教育課程」という用語が、学習指導要領や教科書に関わる行政用語であるのに対して、「カリキュラム」という用語は、教科書・教材にとどまらず、子どもたちの学習経験の総体に関わります。そのため、「カリキュラム」という視点をもつことの意義は、教師一人ひとりが自身の教育実践と子どもたちの学習のあり方をこれまで以上に広い視野で捉えられるようになることにあります。

カリキュラムは「教育計画」より「学習経験」を重視する概念です。ですから、「なにを」「いつ」教えるのかという「計画」の段階と、それを教える「実施」の段階に加えて、「学んだ内容」という「経験」の段階を含みます。なかでも、学習者が実際に「学んだ内容」に注目することができることが、「カリキュラム」という概念の最大の特徴です。

意図的、計画的である「教える内容」「教えた内容」と、結果として一人ひとりの子どもが「学んだ内容」は異なるはずです。しかし教育実践者にとっては、それらを同一視してしまうことが往々にして起こります。そうならないためにも、教師は、子どもたちが結果としてなにを学んでいるのかに留意し、カリキュラムの改善に主体的に関わっていく必要があります。

このような主体性をもとに、教職員のコミュニケーションのあり方や組織としてのあり方を不断に問い直し、教育活動を充実させる点で、「カリキュラム・マネジメント」はこれからの学校のあり方を考えていく鍵になるとされています。

▼参考文献
天笠茂『新教育課程を創る学校経営戦略―─カリキュラム・マネジメントの理論と実践』ぎょうせい、2020年
安藤福光「『教科書を教える学校』から『カリキュラムを開発する学校』へ」（末松裕基編著『現代の学校を読み解く―─学校の現在地と教育の未来』春風社、2016年）
末松裕基「カリキュラムを創る教師」（吉田武男編著『教職論』ミネルヴァ書房、2019年）

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