360度映像で様々な社会課題を疑似体験する「共感VR」【連続企画「教育DX」時代の学校マネジメント #07】

国内外の様々な社会課題の現場を疑似体験して理解を深めることができる「共感VR」。現在、10のコンテンツが経済産業省「未来の教室」STEAMライブラリーに無償公開されており、実証事業に参加した学校からは「生徒の取り組む姿勢が主体的になった」「生徒にとって新しい仕事の発見になった」などの声が寄せられているという。このコンテンツを開発したNPO法人クロスフィールズの共同創業者・代表理事である小沼大地氏と、プロジェクトマネージャーの渡辺真恵氏に事業の経緯や教材の特徴について伺った。

NPO法人クロスフィールズ

NPO法人クロスフィールズ共同創業者・代表理事の小沼大地氏（写真左）とプロジェクトマネージャーの渡辺真恵氏（写真右）

この記事は、連続企画「「教育DX」時代の学校マネジメント」の７回目です。記事一覧はこちら

社会課題に対して共感の気持ちを育んでいく

VR（バーチャルリアリティ）／360度映像を使って、「貧困」「エネルギー」「難民」などの様々な社会課題の現場を当事者目線で疑似体験できる「共感VR」。NPO法人クロスフィールズでは、社会課題の現場を疑似体験し、その解決に向けて共感の気持ちを育むことをめざしてこのコンテンツを開発した。

「カンボジアの農村やタンザニアの未電化地域など、普段では体験できない社会課題の現場を疑似体験する、探究学習のプログラムという形で開発しています」（小沼氏）

もともと学校向けのプログラムを作った経験はなかったというクロスフィールズは、これまで企業人材に対して、国内外のNPOやスタートアップなどに越境して、社会課題の解決に取り組むプログラムを提供してきた。しかし、2020年の新型コロナウイルスの流行からプログラムの実施が困難に。そこで新しい取組として、テクノロジーを活用した社会課題の現場の疑似体験に思いが至った。

「いくつかの企業にプログラムを提供してみたところ、経済産業省『未来の教室』実証事業の事務局に『教育現場でもおもしろい取組になるのでは』と言っていただき、そこから学校向けプログラムの開発に取り組むこととなりました」（小沼氏）

こうした経緯で「未来の教室」のSTEAMライブラリーでコンテンツを公開することになり、学校現場に向けて無償で10のコンテンツを提供。この実証事業は、2020年から３年間にわたり続けられてきた。

共感VRを教育に活用するうえでのメリットは、生徒たちが主体的に授業に没入できることだと小沼氏は語る。

「通常の知識教養型プログラムや調べ学習の中ではなかなか前向きになれない子どもたちに対しても主体性を引き出すことができるという点で、非常に価値があると思っています」

さらに、プログラムはすべてSTEAMライブラリーで無償公開となっているため、教員が手軽に海外や国内の社会課題をテーマにした探究学習の授業をつくることができる。モデルケースをまとめた資料もあるため、プリントアウトして資料を用意するだけで、プログラムが成立する。教員の負担軽減という点でも心強い存在といえるだろう。

「共感VRの大きな特徴である360度映像を使った授業では、GIGAスクール構想で配布された1人１台のタブレットで、子どもたちが自分の好きな方向を全方位に見ることができます。そうすると、ほかの子と違うところに気づいたり、お互いの気づきや感じたことを共有したりすることができます」（渡辺氏）

共感VRのコンテンツは現在10本あるが、今後はそれらをブラッシュアップして、さらに使いやすさを追求していく予定だ。

授業の時間は学校の状況に合わせて変えていく

また、「共感VR」の活用イメージを持ってもらえるよう、2022年９月から2023年２月までの期間、公立中学校、高校の計５校と連携し活用事例を創出する取組も行われた。その中の一つ、県立中高一貫校の総合的な学習の時間では、全６コマの授業を実施。最初の２コマで共感VRを体験し、次の２コマで調べ学習、最後の２コマで、各々が調べた内容を発表するという流れになっている。

一つのテーマが終われば、また次のテーマを教員が選択し、進めていく。このサイクルを１年間続けていくことにより、インプットとアウトプットを繰り返す経験を得ることができる。また、生徒たちが伝えたいことも明確になり、教員からも「導入してよかった」という声が寄せられたという。

「『あの子と同じだから』という選び方ではなく、『私はこのテーマをやりたい』という、生徒の主体的な声が多くありました。共感VRを使って探究学習を回していくことや、普段見ているインターネットや本以外からの情報を得られるこのコンテンツは、生徒たちにとって、とても意味のあるものだったと先生方から言っていただきました」（渡辺氏）

とはいえ、１年間のカリキュラムとして探究学習を導入することはまだまだハードルが高い部分もあり、もう一つの県立学校では、共感VRの360度映像だけを導入した例もあったという。「SDGsのエネルギーについて考える」をテーマに解決策を考えるその授業では、導入部分の「エネルギーとは何か」について知る際に、360度映像を通じて実際に地球で起きている問題や、それが自分たちの暮らしにどう影響を与えているかを体感してもらった。現場の教員からも、生徒の取り組む姿勢が明らかに変化したという声が上がった。

「共感VRの授業での使い方は、360度映像の動画だけ使う、１時間の授業だけ行うなど様々です。我々が推奨しているのは、基本形として『２回の授業を行う』ことですが、回数を増やすこともできますし、１年間ずっと使っていくこともでき、現場での応用が利くようになっています」（小沼氏）

企業と開発したプログラムを学校に還元したい