さらなる充実へ！GIGAスクール２年目の学校経営と授業改善 年間計画

ＧＩＧＡスクール構想２年目となる2022年度。実際の学校現場での活用は、どれほど進んでいるのか、今年予測される状況やそのための対策、ＩＣＴをよりよく活用するための具体的な実践アイデアなどについて、教育ＩＣＴの専門家であるフューチャーインスティテュート株式会社代表取締役の為田裕行氏に聞いた。

インタビュー／フューチャーインスティテュート株式会社代表取締役・為田裕行

プロフィール
為田裕行（ためだ・ひろゆき）
フューチャーインスティテュート株式会社代表取締役、教育ICTリサーチ主宰ほか。学校現場での教育コンサルテーションや教育監修に携わっている。著書に『一人1台のルール』、『学校のデジタル化は何のため？』、共著に『学校アップデート 情報化に対応した整備のための手引き』（いずれもさくら社）がある。

学びの選択肢にデジタルは不可欠　まずは教師が可能性を「信じる」こと

１人１台端末が配備されようやくスタートラインに立った

2021年度、ほとんどの小中学校でタブレット端末が１人１台行き渡り、ＧＩＧＡスクール構想の環境が整いました。ただし、これは単に「全員がスタートラインに立った」段階であり、残念ながら、学校ごとのＩＣＴ活用度には、かなりのばらつきがあるというのが現状です。

なかでもよく耳にするのが、「とにかく『今』を乗り切るために、端末を活用しましょう」といった趣旨の声です。コロナ禍の影響でＧＩＧＡスクール構想が前倒しされたこともあり、１人１台端末は、イレギュラーの事態を乗り切るための単なる「一時的な手段」であると捉えている学校や先生方も、まだまだ多くいるようです。

しかしご存知の通り、ＧＩＧＡスクール構想は、子どもたちが学びの手段や、思考表現の道具としてＩＣＴを使いこなせるようにすることを目的としたもので、決してその場しのぎの方策ではありません。

実施２年目となる2022年度こそ、「何のためにＩＣＴを使うのか」という目的の部分を、より明確に考えていく必要があるでしょう。

さらに今年は、１人１台端末がある程度浸透してきたからこそ出てくる状況についても予測し、備えておく必要があります。

教師が使い方を教えるのではなく「子どもに教わる」意識をもつ

まず想定されるのが、ＩＣＴの使い方において、「子どもたちが教師を追い越す」状況です。これはおそらく、現在進行形で先生方も感じていらっしゃるのではないでしょうか。

毎日ＩＣＴを活用するなかで、子どもたちは、どんどん新しい使い方や便利な使い方を学習していきます。私たちが考えもつかないような使い方を見つける子どもも出てくるはずですし、ＩＣＴスキルについては、子どもたちが教師の一歩二歩先をいく環境におのずとなっていくはずです。

まずは、教師がこうした現状を受け入れ、子どもたちに「教えてもらう」「自主的に学んでもらう」意識をもつことが大切です。よい使い方を教師が子どもから教わったり、「その使い方とてもいいから、みんなにも教えてくれる？」と子ども自身に指導してもらったりするなど、方法はさまざま考えられます。

例えば、横浜市のある中学校では、生徒の有志が集まって「ＩＣＴサポーターズ」を組織し、教師と一緒に、これから授業で使うことになる機能を先んじて学び、トレーニングしています。そして授業中、教師の手がまわらないときには、彼らに代わりに教えてもらうということをしているそうです。このように、ＩＣＴ係や委員会を組織して、子どもたちに先生を助けてもらうのもひとつの手です。

また、ある小学校では、教師が３時間かけてできなかったドローンのプログラミングを、「先生たちはできなかったけれど、みんなでやってみてください」と、あえて課題に設定したそうです。教師ができなかったことに挑戦するのは、子どもにとってワクワクする経験でしょう。

その方法に正解はありません。状況に応じて、臨機応変に考えてみてください。

子どもたちが教師を追い越すということはつまり、「ＩＣＴの使い方やスキルを教えること」については、早々に教師の役割から手放してよいということです。教師の役割は、あくまでも、よりよい授業づくりや学級経営です。具体的な方法については子どもたちや外部の人材に積極的に任せ、教師自身は、効果的な設問といった授業の「中身」に注力すればよいのです。

むやみに禁止するのではなくよくない使い方も含めて経験させる

もうひとつ予測されるのは、ちょっとしたいたずらや悪口の書き込みといった「よくない使い方」の例が増えてくる状況です。

例えばある小学校では、朝礼のときに、エアドロップを使って落書きをまわしていることが問題になったそうです。私自身、東京都の淑徳小学校で小学１年生から小学３年生までのアフタースクールを受けもっており、日々ＩＣＴを活用していますが、ここでも当然、細々とした問題は起こります。その内容は、書かれたコメントを悪く受け取って傷ついたり、自由に変えられる設定にしているニックネームを私の名前にして、いわゆる「なりすまし」でコメントしてみたり、実にさまざまです。

このようなことが起きたときにどう対応するのかについては、事前に考えておく必要があります。

注意したいのは、エアドロップやコメント書き込みの禁止など、一律に「禁止」しても、本質的な解決にはつながらないだろうということです。というのも、こうした問題が起こる原因は、ＩＣＴという「ツール」にあるのではなく、よくない使い方が生まれる背景や環境そのものにあるからです。単にＩＣＴを禁止したところで、今度は紙での落書きがまわされたり、ほかの場所でいろいろ書いて他者を傷つけてしまったりといったことは起こるでしょう。

ＩＣＴを悪者にするのではなく、これらを学級経営の問題であると捉えることが大切です。そのうえで、「禁止だからダメ」ではなく、なぜいけないのか、使い方のルールなどを丁寧に指導していきましょう。　私自身は、あえて子どもたちに、コメント機能やニックネームの変更機能などを自由に使わせるようにしています。というのも、失敗を含めてここでの経験は、子どもたちのデジタルリテラシーを育む絶好のチャンスになると考えているからです。

今の子どもたちが、デジタルとまったく無縁に生きていくことは難しいでしょう。ＳＮＳの言葉に傷ついたり、「なりすまし」の被害にあったりといった、デジタルならではの怖さに触れる機会は、必ず出てくるはずです。そこには、自分が被害者になる可能性だけでなく、加害者の立場になる可能性も待っているかもしれません。だからこそ、教師が守ることのできる段階である学校で、「よくない使い方」を経験しておくことが大切でしょう。子どもたちは、この経験や指導を通して、対面で言われる言葉と顔の見えない相手から言われる言葉の受け取られ方が違うことを知り、言われた方はどんな気持ちがするのかなどを想像し、学んでいきます。こうした学びは、社会に出てから必ず役に立つはずです。

「よい使い方」を模索し学校のルールを明確にする

「よくない使い方」を修め、指導するためには、学校ごとに、「よい使い方」のルールを定めておく必要があります。

例えば、拙著『一人１台のルール――自由に情報端末(デジタル)を使えるようになるために』（さくら社）で協力いただいたさとえ学園小学校では、タブレット端末を「賢くなるための道具」と位置づけし、「さとえ式レベルアップ型ルール」を定めています。

これは、子どもたちがタブレット端末を活用するにあたり、グリーン→ブルー→ゴールドの順に３段階のレベルを定めたものです。レベルが上がるに従って、タブレット端末で使える機能が増えていく仕組みになっており、ｉＰａｄの壁紙が、自分のレベルの色に指定されています。グリーンからブルー、ブルーからゴールドにレベルアップするためには、自分がうまく使っていることを証明し、テストを受ける必要があります。

このように、ＩＣＴを何のために使うのかという目的や、やってよいこと・悪いことの線引きが明確になっていれば、使い方の指導もしやすくなるでしょう。

ＩＣＴを使うことで学びや子どもの可能性が広がる

学校に１人１台端末が導入されたことに、何か身構えるものや不安を感じ、ドキドキしている先生は、まだまだ多くいらっしゃるかもしれません。

しかし、ＩＣＴは、今まで先生方がやりたくてもできなかったことを実現するため、授業や学びの可能性を広げるために導入された道具です。

デジタルドリルを使えば、習熟度に合わせて復習問題を出題したり、先に進んだりといった個別最適な学びが実現します。課題を紙で回収し、返却する手間がないぶん、コメントや評価に時間をかけられるようにもなっています。

また、デジタルで学びの選択肢が広がることは、子どもたちの可能性を引き出すことにもつながります。

以前にある子どもが、「コンピュータで文章を書くのは楽しいよね」と発言していました。手書きの作文が苦手だった子どもが、ＩＣＴですらすら文章が書けるようになったり、これまで手を挙げて発言する勇気がなくて黙っていた子どもが、端末上であれば意見を言えるようになったりと、今後新たに見えてくる子どもたちの姿もあるでしょう。

１人１台端末は、本来とてもワクワクする道具です。無限の可能性を秘めた学びのツールであると先生方が認識できるようになれば、より活用は進むはずです。

このように、先生方に「可能性」を知ってもらうことが重要ですから、私が行うＩＣＴの研修では、さまざまな学校の事例をお見せして、ＩＣＴを使うことで授業がどう変わるのか、具体的な効果を紹介するようにしています。これは学校で研修を行う際も同様でしょう。ＩＣＴによって「何ができるようになるのか」「子どもたちがどのように変わるのか」といった結果の部分に焦点を当て、教職員で共有すると、モチベーションにつながりやすくなります。

教師がＩＣＴの可能性を「信じて」周囲に説明していくことが大切

冒頭で述べたように、１人１台端末の活用には、学校によって大きく差があります。そこにはさまざまな要因がありますが、最も大きな理由になっているのは、教職員や管理職の意識の差でしょう。

活用を進めるにあたっては、周囲からさまざまな意見が出てきます。例えば授業参観の際、算数の問題をタブレット端末上で共有し、意見交換を行うとしましょう。すると保護者から、「冷たい感じのする授業だよね」といった声が出てくることがあります。とはいえ事実はそうではなく、そこには活発な学びが起きています。

こうしたことを丁寧に説明し、きちんと周囲に理解を求めている学校は、ＩＣＴ活用が非常に進んでいます。

そのためには、まずは教職員や管理職が、ＩＣＴが学びの手段として絶対に必要なものであると理解し、その可能性を「信じる」ことが何よりも大切です。

繰り返しますが、ＧＩＧＡスクール構想そのものも、子どもたちにとって、デジタルという学びの選択肢をもつことが必要不可欠であるという前提のもとに始まった施策です。デジタルとアナログ、それぞれの学び方を、自分で選べるようになることが大切なのです。

まずは管理職の先生方が、デジタルが子どもたちの可能性を広げることを「信じて」、活用を進める子どもたちや教職員をバックアップしていただきたいですね。

取材・文／浅海里奈（カラビナ）