「自己調整学習」とは?【知っておきたい教育用語】
「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して」(中央教育審議会答申、2021年)では、これからの学校教育で大切にすべきこととして、「多様な子供一人一人が自立した学習者として学び続ける」ことや「自ら学習を調整しながら学んでいくことができる」ことなど、いわゆる「自己調整学習」の重視が提言されています。
執筆/創価大学大学院教職研究科教授・渡辺秀貴

目次
「自己調整学習」を重視する背景
【自己調整学習】
自己調整学習とは、学習者が自分自身の学習に能動的に関わり、自らの学習を調整するという学習方法。
2020年3月からおよそ3か月間、コロナ禍で休校となったときに、子どもも保護者もどう時間を過ごしてよいのか戸惑い、学校に「課題はいつ出るのですか」、「何の学習をどう進めておけばよいのか」などといった問い合わせが殺到しました。学校からの指示がないと、子どもが自ら学びを始められない状態であることに、これまで「主体的な学び」の実現を目指してきたはずの日本の教育の課題が浮き彫りになったのです。
また、OECDが2022年に実施したPISA調査によれば、数学的リテラシー、読解力、科学的リテラシーの3つの分野では、いずれも上位5位に入る、世界トップレベルの結果となりました。しかし、その一方、コロナ禍で学校が再び休校になった場合に自律的に学習を行う自信があるか、その意識を問う8つの項目による調査では、「自信がない」と回答した生徒が非常に多いこともわかりました(OECD平均が0.01であったのに対し、日本の平均値は-0.68で、OECD加盟国でこの指標が算出できた34カ国で最下位)。
2008年に改定された学習指導要領では、学校教育で「生きる力」の育成を目指す方針の下、「主体的に学習に取り組む態度を養い、個性を活かす教育の充実」に努めることが明記されています。学校では、子どもが自ら学び、考え、主体的に判断し、行動し、よりよく問題を解決する資質・能力の育成を目指した実践が積み重ねられてきたはずでした。しかし、コロナ禍での状況や2022年のPISA調査結果からは、自律的に学ぼうとする意識やそのための知識・技能などを子どもたちは十分に習得できていないといえる状況が明確になったのです。
コロナ禍以前の2016年には、「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について」(中央教育審議会答申)のなかで、「学習に関する自己調整を行いながら、粘り強く知識・技能を獲得したり思考・判断・表現したりしているという、意思的な側面」を重視することが示されていました。そこで改めて、「『令和の日本型教育』の構築を目指して」(2021年)で自己調整学習の実現に、学校教育が正面から取り組むべきと強調されました。
「OECD2030」が示す、見通しや行動、振り返り(AARサイクル)
「OECD ラーニングコンパス(学びの羅針盤)2030(仮訳)」によれば、学習者が主体となって学びを自ら深めていく力の育成について、「AARサイクル」と称し、「学習者が継続的に自らの思考を改善し、集団のウェルビーイングに向かって意図的に、また責任を持って行動するための反復的なプロセス」が大切と説明されています。つまり、計画を立てて、経験し、それを振り返ることを繰り返し、学習者が自ら理解を深めるような学びを自己学習調整のサイクルと同義に捉えられるということです。
日本では、これまでも子どもが自ら考え、学び、主体的に判断し、振り返って、よりよく問題を解決する力の育成を目指してきました。OECDがその重要性を強調する「AARサイクル」は、決して新しい学習のスタイルを指しているのではありません。
しかし、先に触れたように、日本の教育の結果として十分にその成果が現れているとはいえない状況が明らかです。子どもの学びをどう捉えるか、また、自ら学ぶ力を育成する学習活動、授業のあり方をどう改善すべきかを、まずは学校や教師が認識するところから実現に向けた動きが始まるはずです。これまで積み上げてきた学習指導の実績を生かしながら、今後さらに重視すべき視点をこのような提言などから見いだし、改善・検証していくことが大切なのです。