「エビデンスに基づく教育」とは？【知っておきたい教育用語】

現在、教育界でも「エビデンス」という表現が当たり前のように使われるようになってきました。結果の確実性を見通すことが困難な教育実践においては、数値データなどの科学的根拠とどのように向き合えばよいでしょうか。

執筆／東京学芸大学准教授・末松裕基

なぜエビデンスが重視されるか

「エビデンスに基づく教育（evidence-based education）」という発想が一般的になってきた背景には、教育におけるデジタル化の進展、説明責任や透明性を重視する教育の市場化・商品化の流行があります。

この発想はもともと、「エビデンスに基づく医療」モデルが参考になっているようです。つまり、教育システムを医療並みに進化・向上させて確実性を高め、グローバルな競争に対応しようという考えが前提になっています。しかし、その発想の長所・短所について、2010年代半ばから専門家によっていろいろな議論がなされています。

どのような事柄に対しても、エビデンス（科学的根拠）を用いて意思決定・行動することがよいかといえば、そうともいえません。

とくに、計画・行為の確実性が伴いにくい教育という営みにおいては、状況や場合に応じて柔軟に判断し行動することが求められます。明確なデータや根拠をもとに緻密な計画を立てても、不確実性から逃れられない事態は起こるからです。エビデンスにばかり左右されてしまうと、重要な視点を見落としてしまうこともあります。

教育とエビデンスの関係

教育界におけるエビデンス重視の風潮に対して、いち早く多角的な考察を行ったのが教育学者のガート・ビースタです。彼は、エビデンスが教育政策をはじめさまざまな教育実践に重大な影響を与えてきたとして、次のように指摘しています。

• 「事実かもしれない」という単なる仮説や意見に基づいた議論よりも、実証的なデータに基づいた議論ができるようになった点で、エビデンス重視はある程度有益であった。
• 一方、「教育の決定は、事実に基づく情報だけで可能だ」という印象を与えている。

このように指摘したうえで、特に次の2点に留意する必要があるとしています。

1つは、教育において「何がなされるべきか」を決定するためには、まず「何が教育的に望ましいか」について価値判断をしなければならないということです。

2つ目は、私たちが「何かを測定する」場合、「容易に測定できるもの」ばかりを重視し、「測定できるもの」を「価値あるもの」としていないか、ということです。このことは、「私たちが、ほんとうに必要な価値あるデータを実際に測定しているか」ということを意味します。もし、収集しやすいデータばかりが尊重され、手段であるべきデータ収集が目的になっているとしたら問題です。

ビースタが指摘していることは、「よい教育とは何か？」を問うことがおろそかになると、「データや統計、成績のために意思決定を下す」という危険な状態が生じてしまうということです。

エビデンスに基づく教育の活用と課題

近年の教育政策や法案の多くには、数値データや根拠がエビデンスとして挙げられています。現実的には、関係省庁への説明や、国民に対する税金のコストパフォーマンス（費用対効果）の説明責任を果たすためにエビデンスが使われている面があります。

一方、OECD等の調査で教育の成果が国際的なデータや指標で比較され始めたことで、エビデンスが重視されるようになっています。また、義務教育費国庫負担制度や学校統廃合、少人数指導、チーム学校をめぐる議論などで関係者を説得するための道具としてエビデンスの提示が求められるようになってきました。

実際、教育の現場でも、学習データや校務のデータなどさまざまなデータを収集し活用する必要が生じています。そして、それは、学習指導や生徒指導の質の向上、学級経営や学校運営の改善に向けた国の実証実験でも推進され始めました。

中央教育審議会でも、2016年に「『エビデンス』を活用した政策形成」の重要性が述べられています。自治体によってはエビデンスに基づく教育政策の推進を開始しているところもあります。

ただ、ここで注意が必要なのは、エビデンスは説明責任や合意形成のためのツールではありますが、それをもって「エビデンス万能」とはならないということです。エビデンスに基づいてしか物事を考えられなくなる状況を「データに駆動された意思決定」と表現されることがあります。

教育界に求められているのは、エビデンスを万能・絶対的なものとしてそれに依存することではありません。また、エビデンスを単に否定的に捉え、自分とは無関係であるとして突き放してしまってはなりません。教育実践を考える手段の一つとしてうまく使いこなすことが大切になります。

▼参考資料
ガート・ビースタ（藤井啓之・玉木博章訳）『よい教育とはなにか：倫理・政治・民主主義』白澤社、2016年
杉田浩崇・熊井将太編『「エビデンスに基づく教育」の閾を探る：教育学における規範と事実をめぐって』春風社、2019年
OECD教育研究革新センター編（岩崎久美子他訳）『教育とエビデンス：研究と政策の協同に向けて』明石書店、2009年
文部科学省（ウェブサイト）「エビデンスに基づいた学校教育の改善に向けた実証事業」

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