「スクールカウンセリング」とは？【知っておきたい教育用語】

いじめ、不登校、非行、発達障害、虐待など、学校生活でいろいろな困難にあっている子どもたちがいます。そのような子どもたちにどのような援助の手を差し伸べたらよいのでしょうか。子どもたちだけでなく、教職員、それから保護者にも援助が必要です。その援助活動がスクールカウンセリングです。

執筆／立正大学准教授・奥野誠一

教育相談とスクールカウンセリング

生徒指導提要や学習指導要領にも記されているように、教育相談はすべての教師によって行われる教育活動です。生徒指導の一環であり、教職員によるあらゆる教育活動に含まれるものです。

それに対して、スクールカウンセリングは、学校内の教育相談体制の中に位置づけられていますが、スクールカウンセラー（SC）によって行われる専門的な活動です。問題を自己解決する子どもの力を引き出し、心理的な成長・発達を援助するものです。

スクールカウンセラーの援助活動

スクールカウンセラーの活動は、「カウンセリング」という言葉から連想される個別相談のイメージをもたれることが多いようです。しかし、個別相談だけではなく、次のようなものがあげられます。

• アセスメント：心理学的視点による子どもや集団の状態の理解
• カウンセリング：個別の心理相談やグループ・カウンセリング（ソーシャルスキル教育、構成的グループエンカウンター、ストレスマネジメントなどの集団での心理教育プログラム）
• コンサルテーション：子どもの理解やかかわり方に関する教職員との相談
• コーディネーション：学校内外の関係者で支援体制をつくるための調整や支援
• ケースマネジメント：支援計画の立案・実践・効果検証
• 教職員への研修：子どもの問題理解やカウンセリング能力向上を目的とした校内研修
• リファー：関係機関等の紹介

保護者との相談も重要な活動です。保護者の抱える不安や悩みをきくという点ではカウンセリングといえますが、子どもをどう理解してかかわわるかを目的とすることが多く、教職員との相談（コンサルテーション）と共通しています。保護者対象の講演会などを行うこともあります。

これらの活動は従来から行われてきましたが、文部科学省の諮問機関として2015年に設置された「教育相談等に関する調査研究協力者会議」によってスクールカウンセラーの役割が明確化され、ガイドラインも示されています。

3段階の教育的援助の枠組み

スクールカウンセラーの活動は、学校心理学の領域で用いられている3段階の枠組みで適宜行われます。

1次的援助

目的：問題の未然防止、成長発達促進、広報・啓発
対象：すべての子ども

2次的援助

目的：問題の早期発見・早期対応
対象：苦戦している一部の子ども

3次的援助

目的：問題発生後の対応・改善・再発防止
対象：援助ニーズのある特定の子ども

1次的援助は、成長する過程で直面することが予想される困難に対処するための力を育むための支援です。コミュニケーションの学習やストレスへの対処など、さまざまな心理教育プログラムがあります。すべての子どもを対象に実施することによって問題の未然防止を図ります。2次的援助は、不登校・いじめの初期対応や、ふだんと異なるようすを示す子どもへの早期対応です。3次的援助は、長期化した不登校、いじめ被害・加害、発達障害の子どもなどへの対応です。

災害・事件・事故が発生した場合の緊急事態への対応も行います。これらは発生後の対応になるという点では2次的・3次的援助になりますが、すべての子どもを対象に直接的・間接的に支援を行うこともあります。

スクールカウンセラーの活用は、多くの学校では問題発生後の対応（3次的援助）が中心となっています。これは教育相談体制全体でも同様の傾向にあります。こうしたことを踏まえて、問題の未然防止から再発防止までを考えて一貫した支援体制をつくる重要性が指摘されています。今後、スクールカウンセラーもこの支援体制の中で活用されることが望まれます。

関係者間の協働が重要

スクールカウンセラーの活動は多様です。学校内で個別カウンセリングを行うだけでは、本質的な問題解決をするには多くの難点があります。スクールカウンセリングが有効に機能するためには、どんな活動においても関係者との連携は不可欠です。

2015年の中央教育審議会による「チームとしての学校（チーム学校）」答申では、複雑かつ多様な課題に対応するために専門性に基づくチーム体制の構築をあげています。専門家同士の効果的な協働は、チームとしての学校を実現するための重要な視点の1つです。近年、教育委員会や学校へのスクールソーシャルワーカー（SSW）の配置も進んでいます。スクールソーシャルワーカーは法律や制度を活用し、環境に働きかけて調整・仲介・連携を行う福祉の専門家です。スクールカウンセラー（心理の専門家）、スクールソーシャルワーカー（福祉の専門家）、教師（教育の専門家）それぞれの立場・専門性によってものの見方は異なります。見解や役割の違いを意識し、その違いを生かして協働することが重要です。

しかし、スクールカウンセラーは非常勤の形態が多く、活動時間や内容に制約があるのが実情です。スクールカウンセラーが1次的援助に加わったり、充実した連携を行ったりするためには環境整備も必要です。「教育相談等に関する調査研究協力者会議」は、段階的に常勤化することを提言していますが、この提言のできるだけ早い実現が期待されます。

▼参考文献
中央教育審議会「チームとしての学校の在り方と今後の改善方策について（答申）」2015年
鎌倉利光・藤本昌樹『子どもの成長を支える発達教育相談』北樹出版、2017年
小林正幸・奥野誠一『ソーシャルスキルの視点から見た学校カウンセリング』ナカニシヤ出版、2011年
教育相談等に関する調査研究協力者会議「児童生徒の教育相談の充実について―学校の教育力を高める組織的な教育相談体制づくり―（報告）」2017年
文部科学省『生徒指導提要』2010年