小針小学校の実践①【「先進的な自治体＆小学校」の「ICT活用」実例Part2＃2】

新潟市の先進校、小針小学校の実践

新潟市は、文部科学省「StuDX Style」の事例提供にも名前を連ねる先進自治体ですが、その現場ではどのように実践を深めてきているのでしょうか。同市の先進校のうちの一つである新潟市立小針小学校で取材をしました。

持ち帰りの際に安心してiPadを使用できる環境整備

GIGAスクール実施初年の2021年度に小針小学校に異動し、GIGA推進リーダーとして同校の実践をリードしてきた寺山晋一教諭は、実践開始からの同校の取り組みについて次のように話します。

「私はGIGAスクール実施年に本校へ異動してきたのですが、前任校は１人に１台iPadを配付していたパイロット校で、同校で研究主任をしていました。ですから異動当初には、先生方のモチベーションにギャップを感じはしましたが、前任校での経験からモチベーションは次第に上がっていくという確信があったので、まずは粘り強く取り組もうと考えていました。
取り組みの最初には、まずアカウントの設定をこちらで行う必要があり、大変でしたね。それと並行し、研究主任の小川雅裕教諭からは、『まず、ロイロノート、Google Classroom、Zoomの３つのアプリだけはある程度使えるようにしてほしい』と言われ、先生方向けにiPadとロイロノートの活用で、書いたカードを子供のiPadへ送るような極めて基本的なところから少しずつ研修を始めていきました。
その後、当初設定のパスワードがシンプルすぎるということで５月に職員作業で変更を行ったうえで、６月頃から子供たちの各家庭への持ち帰りに向けて準備を始めていったのです。例えば、各家庭で使用のルールを決めるわけですが、使用時間に関しては、本校は睡眠時間を確保する『眠育』を行っていることから、家庭に任せるのではなく、一斉に夜９時から朝７時までは使わないよう設定をかけました。それも、本校側の作業ですから、市のICT支援員の支援も受けながら、全712台の設定を行いました。そのような準備をしてからICT端末の持ち帰りを始めたのですが、当初は一斉に毎日行うのではなく、少し持ち帰って各家庭での問題点をフィードバックしてもらった後、その改善点を共有したうえで、本格的な持ち帰りを実施したのです。
そうして７月に全校持ち帰りを開始し、それ以降は夏休みも含めてずっと持ち帰りを行っています。そのときには、登下校時は出して使わないなどの学校としてのルールは示し、各家庭での使用に関しては、時間帯や場所などについて各家庭でルールを決めてくださいというお願いをしました（資料１参照）。
こうした準備をしていた６月には全校朝会をZoomで行うような取り組みも始めました。その当初は音声が聞こえないといったこともありましたが、使っていくうちにどんどんそうした問題は出なくなっていきました。

同時期に、児童会の代表委員会でiPadの使い方をどうするのかというような話も上がりました。そのときに、各学級で学校における使い方に関しての課題意識を共有し、考えるようにしようという議論がなされました。それから各学級での課題意識の共有ができたと思います。例えば、『自分たちのクラスでは昼休みにはiPadは使わないで、みんなで外に出て遊ぼう』というような基本的な約束を決めていったわけです。もちろん、これらの約束は学級の実態に応じて適宜更新をしてきています。
そのように試行錯誤しながらも、本市教委主催のGIGAスクール関係の伝達研修に参加したのですが、そこでの市教委の先生からのお話はそのまま伝えるのではなく、学校の先生方の実態に応じて咀嚼してお話をすることが大事だと実感しました。例えばクラウドについての説明で、クラウド・バイ・デフォルト原則という言葉が出てきたのですが、それは『情報システム化において、クラウド活用を第一候補とする原則』と言っても、校内の先生方には伝わりません。そこで、現在は端末本体にアプリが入っているけれども、先々はクラウド活用に移行していくことや、それ以前にクラウドとはどういうものかといった基本的なことから、クラウドに上げるとみんなで使えるといったことを分かりやすく校内研修に落とし込み、理解を深めていきました。
先生方のなかにはICTの活用が得意な方もいれば、そうでない方もいます。導入当初は、あまり得意ではない方が、『もうできない』と思わないようにサポート体制を整えることを意識しました。そのため。校内で学年１名ずつGIGA担当者を出してもらい、得意な方にはどんどん新しい情報を発信して活用を進めてもらいながら、得意でない方へのサポートもしてもらいました。すべてをGIGA推進リーダーがサポートするのには限界がありますので、各学年のGIGA担当の先生の存在は非常にありがたかったです」

校内研修の実施からオンライン授業の実現まで