前田康裕先生のまんがで学ぶ授業改善プロジェクト#01～研究授業後の検討会を考える～
「研究授業は果たして授業改善に役立っているのか」「授業改善になぜICT活用が必要なのか」という疑問を持つ方は多いことでしょう。熊本大学特任教授の前田康裕先生は、その問題意識で『まんがで知るデジタルの学び３：授業改善プロジェクト』（さくら社刊、以下本書）を執筆しました。このたび著者の前田先生に、本書の特徴的な場面を引用しながら、授業改善のポイントを語っていただきました。第１回のテーマは「研究授業後の検討会」です。（構成／文：村岡明）
前田康裕（まえだ・やすひろ）
1962年、熊本県生まれ。熊本大学教育学部美術科を卒業後、教師となり、小中学校に25年間勤務。その間に、岐阜大学教育学部大学院教育学研究科を終了。熊本大学教育学部附属小学校教諭、熊本市教育センター指導主事、熊本市立小学校教頭、熊本大学教職大学院准教授、熊本市教育センター主任指導主事等を経て、2022年４月より熊本大学特任教授｡『まんがで知る教師の学び』､『まんがで知る未来への学び』､『まんがで知るデジタルの学び』シリーズ（さくら社）など、著書多数。
目次
授業改善につながらない授業研究会
『まんがで知るデジタルの学び』シリーズでは、とある小学校を舞台に、１人１台端末時代の学校現場の課題に焦点を当てています。第３巻では教師自身の学びと中学校との連携に焦点を当て、研究主任の奮闘を通して、仲間たちとの学びの積み重ねが校内研修の刷新と教師主導の授業改革へと結実する過程を、教師の成長と変容の物語として生き生きと描かれています。
冒頭で、授業者の先生による研究授業の様子が描かれます。その授業は、あらかじめ用意された数枚のカードを黒板に貼っていきながら、挙手・指名方式で数人の子供とやりとりしていく、というもの。研究主任の前向（まえむき）先生は、授業記録をとりながら「結局、子供主体の学びになっていない……」とつぶやきました。
そして授業後の検討会（本書の表記に従い、以下授業研究会）が始まります。
前田先生：この場面をあえて描いたのは「授業研究会が授業改善につながっていないのではないか」という問題意識からです。司会者・授業者・助言者が前に立ち、参加者が挙手するスタイル。淡々と進む授業研究会。どこかで見たことのある姿ではないでしょうか。
強めの「意見」と授業者の萎縮
授業研究会は続いていきます。
前田先生：授業研究会の本来の目的は、教師同士が意見交換を行い、自身の教材研究の視点・授業スキルなどを向上させることにあります。これらは当然、短期的には身につきませんから、長期的な視点が必要です。しかし、多くの授業研究会は、その日の研究授業そのもの、つまりその時間だけの話題に終始しがちであるように感じます。
ここで描かれているように、発言力のある教師が強めの意見を述べ、授業者を萎縮させてしまう、というのもよく見る光景ではないでしょうか。発言者が悦に入っている姿が描かれています。
しかし、その言葉は授業者に響きません。ここでは、強めの意見に萎縮した授業者は、以後助言者の言葉が耳に入らない状態が描かれています。もはや、授業改善以前の問題です。
なぜ授業改善につながらないのか？
そして授業研究会が終わります。授業者の先生は何を「勉強」したのでしょうか。
このページでは、２つの問題が提示されます。一つは研究授業を「ノルマ」と感じてしまう意識。もう一つは「研究授業で授業は改善されるのか」という問い。
前田先生：ここで描いている研究授業と授業研究会は、あらかじめ流れを決め、参加者に話合いを促していないという点で、まったく同じ構造です。研究授業も授業研究会も、挙手指名型でした。あらかじめ用意したカードに沿った意見だけを採用する授業。強い意見だけを採用する授業研究会。教師自身が本音で語り合わず、対話的な学びを実践できていないのですから、授業が改善されないのは当然のことです。
互いの悩みや考えを本音で語り合う時間を
以上、『まんがで知るデジタルの学び３：授業改善プロジェクト』から授業研究会のシーンをピックアップし、そこで提起されている課題について前田先生のメッセージをお伝えしました。
前田先生は「授業研究会の後半は、自分自身の授業を振り返って、その改善点について本音で語り合う「対話の場」を取り入れてはどうでしょうか。日本の教師はポテンシャルが高いのですから、そうした活動を続けることで、授業そのものが変わっていくはず」と語ります。実際にこうした方法で、授業を改善させている学校がどんどん出てきているそうです。
次回は引き続き本書『まんがで知るデジタルの学び３』から、「小中学校の連携」についての話題を取り上げます。お楽しみに。
構成・文／村岡明
埼玉大学教育学部卒。国語教科書編集者を経て、ソフトウェア開発会社にて「ジャストスマイル」など教育ソフトを多数企画し、事業部を率いて全国の自治体・学校での採用を実現する。その後、独立して教職員向けのネットマガジンを創刊。ソフトウエア開発、Webサービスの開発は20年以上の経験がある。
